朝方は、ハイテク株中心に１9日の米国株式が大幅に下落した流れを受け、売り優勢で始まり、前場早々に一時2万1526円95銭（前日比294円2１銭安）まで下押した。
一巡後は、対ドルでの円伸び悩みもあって下げ渋ったが、戻りは限定され、再度軟化。
昼休みの時間帯に中国・上海総合指数が一段安となったことで後場に入り、いったん安値圏に押し戻された。日銀のETF（上場投資信託）買い期待を支えに下げ渋る場面もあったが、戻りは鈍く大引けにかけて上値の重い展開となった。
電機や情報通信など主力業種の株式に売りが目立った。日々の売買代金が多い任天堂が年初来安値を更新し、「個人の投資意欲を低減させた」との指摘もあった。午後に入ると市場全体で買い注文が減り、売り物に押される銘柄が多くなった。
JPX日経インデックス400は反落した。終値は前日比121.46ポイント（0.84%）安の1万4383.76だった。東証株価指数（TOPIX）も反落し、11.94ポイント（0.73%）安の1625.67で終えた。
東証1部の売買代金は概算で2兆3369億円、売買高は14億3070万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1294と、全体の約6割だった。値上がりは734、変わらずは84だった。
業種別株価指数（全33業種）はその他製品、電気機器、情報・通信業などが下落し、輸送用機器、電気・ガス業、陸運業は上昇した。
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