20日の米国株式相場の大幅下落や原油安を嫌気し、リスク資産とされる株式の持ち高を減らす売りが優勢だった。下げ幅は一時300円を超えたが、半導体関連株や景気に左右されにくい食料品株などに押し目買いが入り、その後は底堅く推移した。
中国・上海株式相場が上昇し、投資家心理の悪化を和らげた面もある。
後場終盤には一時2万1555円61銭（同27円51銭安）まで引き戻した。
対ドルでの円弱含みとともに時間外取引で米株価指数先物が持ち直し、朝安の中国・上海総合指数も底堅く推移したほか、日銀のETF（上場投資信託）買い期待も支えとなった。
市場からは「NYダウの500超ドル安と比べれば、日経平均は忍耐強くなっている。日銀のＥＴＦ買いが入り、年金のリバランス（資産の再配分）も期待される。ただ、下を支えるものであって上を買うものではない。
一方、海外投資家は先物市場で相当の売りポジションを抱え、下に仕掛けにくいとみられ、どのタイミングで本格的に買い戻しに動くかが注目される」との声が聞かれた。
JPX日経インデックス400は続落。終値は前日比83.72ポイント安の1万4300.04だった。東証株価指数（TOPIX）も続落し、9.78ポイント安の1615.89で終えた。
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