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前日に年初来安値を更新し、自律反発を狙った買いや円高一服を好感した買いが優勢だった。
ところが、米中首脳会談のさなかに午前10時すぎに米軍がシリアに向けてミサイルを発射したと伝わると、地政学リスクへの警戒感が高まった。
日経平均も一時前日比マイナス圏に沈む場面があった。
低リスク資産とされる円を買う動きが広がり、日経平均は先物主導で下げに転じる場面があった。「海外ヘッジファンドなどの短期売買が多く、中長期志向の機関投資家は様子見姿勢が強い」との声が聞かれた。
その後は押し目買いや買い戻しが流入して再浮上した。
大引けにかけては、米利上げの先行きを占ううえで重要な３月の米雇用統計の発表を日本時間夜に控え、上げ幅を再び縮小した。

JPX日経インデックス400は反発した。終値は前日比90.64ポイント高の１万3348.44だった。東証株価指数（TOPIX）も反発し、9.59ポイント高の1489.77で終えた。
東証１部の売買代金は概算で２兆7654億円と、３月10日以来１カ月ぶりの高水準となった。東証１部の売買高は24億145万株だった。東証１部の値上がり銘柄数は1475と、全体の73.2％を占めた。値下がりは430、変わらずは107銘柄だった。

個別では、ソフトバンクグループが堅調、トヨタ自動車、SUBARUもしっかりした動き。米国の中堅コンビニエンスストアを取得すると発表したセブン＆アイは4.34％高だった。国際石開帝石や楽天の上昇が目立った。ニトリホールディングス、ヤマトHDや花王の上げも大きかった。JXTGやアサヒが高く、ハウスが買われた。メディアドゥが値を飛ばしたほか、ダイセキ、日本トムソンも商いを伴い大きく水準を切り上げている。

一方、任天堂や村田製が下落した。HOYAやJALが安く、T＆Dやファストリが売られた。SUMCOも冴えない。ダブル・スコープ、ヤマシンフィルタが大きく値を下げた。アマノが下落、日本ライフラインの下げも目立つ。M＆Aキャピタルパートナーズ、インターネットイニシアティブなども安い。

東証2部株価指数は前日比21.83ポイント安の5763.54ポイントと4日続落した。値上がり銘柄数は265、値下がり銘柄数は171となった。

個別ではJESCOホールディングス、三井金属エンジニアリング、カンロ、福留ハムなど58銘柄が年初来安値を更新。ネポン、ファステップス、シャープ、MCJが売られた。
一方、ジャパン・フード＆リカー・アライアンス、技研製作所、日本アビオニクスが年初来高値を更新。ヨネックス、アドバンテッジリスクマネジメントが買われた。

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