節目である2万1000円を割り込み、3月26日以来およそ9カ月ぶりの安値を付けた。
東証株価指数（TOPIX）は6.36ポイント安の1556.15と続落し、前日に続いて年初来安値を更新した。
朝方は、世界景気の先行きが懸念され、次第に軟化し、前場の早い段階で2万880円73銭（前日比234円72銭安）まで下落した。景気減速への懸念は根強く、円が対ドルで一時強含んだこともあり、株価指数先物売りに押された。
この日、新規上場したソフトバンク（SB）は公開価格（1500円）を37円（2.5%）下回る1463円で初値を付けた。資金吸収額は国内で過去最大となる案件とあって市場の注目度は高く、公開価格割れが投資家心理を冷やした。個人投資家による損失覚悟の売りも出たとみられ、SBの終値は初値を12%下回る1282円で安値引けした。
市場関係者は、米国の金融政策を決める連邦公開市場委員会（FOMC）の結果発表を日本時間20日未明に控えていたため、FOMC後の為替や米国株の動きを見極めたいとする雰囲気が強く、「株価が下がっても押し目買いや買い戻しが入りにくかった」という。
東証1部の売買代金は概算で2兆8046億円、売買高は17億3903万株だった。SBの売買代金は3840億円と1銘柄で東証1部全体の1割強となった。東証1部の値下がり銘柄数は1171。値上がりは883、変わらずは75だった。
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