厚労省の調査では、日本人の5人に1人が睡眠で休養が十分に取れていないと回答するなど、睡眠不足が社会的課題として指摘されていいます。
睡眠に不満を持つ人は依然として多く、眠りへのニーズは定着しているといえます。
“睡眠ビジネス”と呼ばれ、3兆円もの潜在市場と言われています。
そうした状況から様々な製品が開発され、市場が形成されつつあります。
各業界も“眠りビジネス”に注目しており、寝具、パジャマ、アロマ、入浴剤、リラックスCD、睡眠計など、快眠サポート商材が多数流通する。
さらに、ウェアラブル機器にも睡眠計測機能が装備されています。
株式市場でも、「眠りビジネス」から目が離せない状況です。
ワコールホールディングス(3591)は、2月に「睡眠科学」から、肌へのここちよさにこだわったパジャマを新発売し株価も堅調です。
フランスベッドホールディングス(7840)もネスレ日本と良質な睡眠を体験できる「ネスカフェ×フランスベッド 睡眠カフェ」を期間限定で「ネスカフェ 原宿」にオープンし話題になりました。
NTTドコモ(9437)もヘルスケア分野に注力しています。「ムーヴバンド3」は、昼間の活動量や睡眠の状態を、連携するアプリ上で閲覧できる、大人世代に向けたウェアラブル機器です。
株式市場でも話題の「眠りビジネス」が注目ですが、睡眠に関して気になることを紹介します。
ビジネスの世界で結果を出し続けるためには、睡眠の優先順位が低くなるのは当然のことです。
優秀な人ほど多くの仕事に追われ、睡眠時間は削られていますね。
2014年に経済協力開発機構(OECD)が世界29カ国を対象に調査した睡眠時間に関する調査では、日本人の睡眠時間は韓国に次いで2番目に短いそうです。
我々は、日々の疲れを睡眠によって解消しています。
「過眠症」をご存じですか?
日中に眠気に襲われる、昼間でもなんでこんなに眠い!
「自分でもよく分からないけど眠い」という人はいませんか?
たとえは、寝ても寝ても眠い・・・。
そんな方は、もしかすると「過眠症」なのかもしれませんよ。
過眠症は認知度が低く、誤解されてしまうことも・・・
過眠症の人は、強い睡魔に襲われてしまい、仕事中の作業ミスや運転事故につながる可能性が否定できません。
正直に「眠いです」と上司に伝えれば、「何を言っているのだ!?」と怒りを買うだけ・・・。
「怠け者だ」などと誤解を招く可能性もあります。肩身の狭い思いをしてしまいますよね。
過眠症とは?
過眠症(かみんしょう、英:hypersomnia)とは、睡眠が多いがそれでも眠いという状態であり、そのことが著しい苦痛あるいは機能の障害をもたらしている睡眠障害である。
持続しているものであり、当人が正常な生活を保つために必要な睡眠時間を確保できない睡眠不足とは異なる[1]。DSM-5『DSM第5版』では、過眠障害(かみんしょうがい、英:Hypersomnolence Didorder)である。(Wikipediaより)
わかりやすく言えば、過眠症というのは、十分な睡眠時間(約7時間以上)を取っているのにも関わらず、起床時に「よく眠れた」という熟眠感・回復感がなく、日中の眠気がひどく、生活に支障を来たしている状態です。
この過眠症ですが、根本的な原因は未だ不明だそうです。
どうして起こるのか?
ストレスが原因なのではないか、遺伝によるものなのではないかという声もありますが、医学的解明はされていないようです。
では、過眠症の対処法とは?
何とも、不思議な症状ですね。この症状の苦しさは、なった方でなければ分からないと思います。
では、いったい過眠症の対処法とは、、、
予防する方法として、まず気をつけたいのが,とにかく深い眠りにつくことだそうです。
十分に寝ているのに眠気に襲われるのが過眠症です。
実は深い眠りにつけていないため、いくら寝ても寝たりないという状態になっている可能性があります。
例えば、睡眠時無呼吸症候群により呼吸が止まり、酸素がいきわたらず眠りが浅くなってる場合や、過度のストレス、睡眠障害によって深い眠りが妨げられていることがあります。
規則正しい生活を心がけることでも症状をかなりやわらげることができます。
正しい睡眠習慣を身につけることです。
また、一般的な過眠症の治療法については、次のようなものがあります。
・薬物療法
・生活習慣の改善
・ストレス緩和
過眠症の対処方法は原因によって異なるため、 睡眠治療の専門医にかかり、症状の対処方法について診察を受けることが必要です。
「過眠症」に対する理解が重要ですね!
説明したように、過眠症は、未だ原因不明の睡眠障害です。
過眠症の本人を責めるのは大変、酷です。
家族や職場など、周りの人にも病気に対する理解を深めることも大切です。
ストレスと戦いながら心と身体の健康を維持増進させるのは容易なことではありません。でも職場ぐるみで、会社全体で健康づくりを進めていくことで、私たちビジネスマン一人ひとりが健康に対する意識が変わり、健康的な生活のリズムがつくられます。
経済産業省は、東京証券取引所と共同で「健康経営銘柄2017」選定企業24社を発表しています。24業種から24社が選定されました。
また、睡眠関連ビジネスの範疇は広く、機能性寝具類、食品・サプリメント、医薬品(睡眠改善薬を中心として)、睡眠計測器、医療機器(CPAP装置など)他に及んでいます。
お宝銘柄があるかもしれませんね。
サプリメント関連銘柄
2015年の健康食品・サプリメント市場の推定市場規模は、1兆5,716億円です。13年から市場の拡大傾向は続いています。
2016年度の健康食品・サプリメント利用者数(弊社推計)は5,784万人と言われています。
サプリメントは、健康志向の高まりとともに現代人に不足しがちなビタミンやミネラルなどの栄養素の補給を助け、時流を反映して健康食品とともに侮れない成長市場を形成しています。
[2372] アイロムグループ
[2590] ダイドーグループホールディングス
[2613] J- オイルミルズ
[2802] 味の素
[2811] カゴメ
[2902] 太陽化学
[2927] AFC-HDアムスライフサイエンス
[2929] ファーマフーズ
[3391] ツルハホールディングス
[3569] セーレン
[4118] カネカ
[4527] ロート製薬
[4901] 富士フイルムホールディングス
[4921] ファンケル
[7956] ピジョン
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