日本人が生涯で一度以上、重たくて長いうつ病に悩む確率(生涯罹患率)は、もともと15%程度と言われていました。
実は10数年前から世界的に見ても比較的高いことが知られていたのですが、厚生労働省の発表を見ると更に高くなっています。
厚生労働省ＨＰ 精神疾患のデータより
2016年に内閣府が公表した自殺に関する調査では、自殺の動機でもっとも多くの割合をしめているのは「健康問題」であることが明らかになっています。なかでも精神疾患、とりわけ「うつ病」は主要な原因として挙げられています。
若年層の自殺増にもつながっているとして、早急な対策が必要だと指摘しています。
ＷＨＯの発表によると、うつ病は男性より女性に多くみられるほか、年齢別では55〜74歳の発症率が高い。15歳未満も発症しています。
15年の世界の全自殺者は推計78万８千人で、死者全体の約1.5％を占め、特に15〜29歳の若年層の死因で２番目となっています。ＷＨＯはうつ病が自殺の主要因になっていると分析しています。
ＷＨＯは、うつ病は治療や予防が可能だとし、発症が疑われる場合は自分が苦しんでいることを信頼できる人に話すことが治療への第一歩だと促しています。
株式市場で、うつ病関連銘柄として注目されているヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ <6090>は、「うつ病関連バイオマーカー測定試薬キット」で世界展開を視野にしています。
チャート出典:ストックウエザー株式会社
「うつ病になると血液中のリン酸エタノールアミン（ＰＥＡ）の濃度が低くなることに注目。血液検査で濃度を測り、医師の診断を補強するバイオマーカー（目印）の開発を急いでいます。全世界3.5 億人に向けて供給や、2029年迄に売上高1,050 億円の目標を掲げておりますが、足下では国内の健康診断等に採用されればその市場規模は6,000万人にも及ぶとの見方があります。
次世代バイオマーカー探索に関わる技術である「イオン源アダプタ」の特許登録の発表、米子会社を通じ、オランダに現地法人を設立すると発表して株式市場でも関連銘柄の代表格として注目を集めています。
「うつ病が怖い」といわれる理由、皆様はどう思われるでしょうか？
「うつ病が怖い」といわれる理由
| 仕事に関すること | 昇進、降格、失業、仕事の失敗、定年 |
| 健康に関すること | 月経、事故、からだの病気 |
| 家族に関すること | 妊娠、出産、こどもの就職・結婚、家庭内の不和・離婚 |
| お金に関すること | 貧困、税金問題、相続問題 |
| 状況の変化 | 旅行、引越し、転勤 |
| 喪失体験 | 近親者との死別・離別、病気 |
などの理由が挙げられます。
また、うつ病にならないようにするには、「ストレスを抱え込まない」
普段から過労を避け、十分な睡眠をとりましょう。
特に環境に変化があったときは、休養をとったりしてゆっくり過ごす時間を作りましょう。
原因の一つでもある、過度なストレスが引き金になっておこるうつ病ですが、
「ストレスチェック」が義務化され、メンタルヘルスケアに対する企業側の意識が変わっています。
法定健診や産業医の選任、ストレスチェック制度など、従業員の健康管理に係わる施策の分野が2020年に同36％増と拡大すると予想されています。
厚生労働省が試算する、「自殺やうつ病による経済的損失が年間約2兆7000億円に上る」という実害を看過できなくなったからでしょう。
何らかの対策が迫られているのが現実です。
義務化の後押しもあり、身体だけでなくメンタル面でのサポートも従業員のパフォーマンス向上・企業の収益性向上に重要だという認識が広がりつつあります。
心身ともに従業員をサポートし、環境を整える企業が今後も増加していきそうです。
「ストレスチェック」で、直接的な恩恵を受けそうなのが、
メンタリティマネジメントが主力のアドバンテッジリスクマネジメント <8769>です。同社は、企業のメンタルヘルスケア対策ソリューションを提供し業界トップシェアを誇ります。
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また、パソナG系の福利厚生代行サービスのベネフィット・ワン <2412>は、「ベネフィット・ステーション」導入企業の従業員を対象に、ストレスチェックサービスの提供も行っています。
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金融・流通関連ソフト開発のTDCソフトウェアエンジニアリング <4687>は、クラウドによるストレスチェック支援システムを販売しています。
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会計ソフトや統合業務ソフトの開発・販売のミロク情報サービス <9928> は、人事給与システムでメンタルヘルスにも対応しています。
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こうした企業のストレスチェック義務化に対応したサービスの採用に弾みが付くことが期待されています。株式市場では、ストレスチェック関連銘柄として関心が高まっています。
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