[5956]トーソー

[5月17日更新]

トーソーは売り一巡して反発期待、19年3月期減益予想だがやや保守的

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。18年3月期は減益だったが、各利益とも計画を上回った。19年3月期も減益予想だが、やや保守的だろう。株価は19年3月期減益予想を嫌気する形で水準を切り下げたが、売り一巡して反発を期待したい。低PBRも見直し材料だろう。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。

 室内装飾関連事業(カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類)を主力として、介護用品事業(ステッキなど)も展開している。18年3月期のセグメント別売上高構成比は室内装飾関連事業が98.5%、介護関連用品などのその他事業が1.5%である。収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い特性がある。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

■18年3月期減益だが計画上回る、19年3月期減益予想だが保守的

 18年3月期連結業績は、売上高が17年3月期比0.0%減の224億71百万円、営業利益が21.0%減の7億95百万円、経常利益が19.3%減の8億06百万円、純利益が27.8%減の5億07百万円だった。

 展示会・イベント開催などの営業強化策を推進したが、住宅市場の低迷などで売上高が計画を下回り、原材料・物流コストの上昇も影響して減益だった。ただし原価低減活動などで各利益は計画を上回った。売上総利益率は41.0%で0.7ポイント低下、販管費比率は37.5%で0.2ポイント低下した。特別利益では厚生年金基金解散損失引当金戻入額と子会社清算益が一巡した。

 セグメント別に見ると、室内装飾関連事業は売上高が0.0%減の221億36百万円で営業利益が21.1%減の7億75百万円、その他は売上高が0.6%増の3億35百万円で営業利益が19.7%減の20百万円だった。

 19年3月期連結業績予想は、売上高が18年3月期比1.5%減の228億円、営業利益が9.5%減の7億20百万円、経常利益が9.5%減の7億30百万円、純利益が7.4%減の4億70百万円としている。原材料・物流コストの上昇などで減益予想だが、やや保守的だろう。

 18年3月期の配当は17年3月期比2円減配の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)とした。19年3月期の配当予想は18年3月期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で、予想配当性向は21.9%となる。

■株価は売り一巡感、低PBRも見直し

 株価は19年3月期減益予想を嫌気する形で水準を切り下げた。ただし580円近辺で売り一巡感を強めている。

 5月16日の終値584円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想連結EPS45円72銭で算出)は約13倍、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は約1.7%、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS1133円26銭で算出)は約0.5倍である。時価総額は約64億円である。

 週足チャートで見ると52週移動平均線がサポートラインとなりそうだ。低PBRも見直して反発を期待したい。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[04月03日更新]

トーソーは売られ過ぎ感、18年3月期予想に上振れ余地で19年3月期の収益改善期待

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。18年3月期減益予想だが上振れ余地がありそうだ。また19年3月期の収益改善を期待したい。株価は戻り高値圏から急反落したが売られ過ぎ感を強めている。低PBRも見直し材料だろう。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。

 室内装飾関連事業(カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類)を主力として、介護用品事業(ステッキなど)も展開している。17年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業が98.5%(カーテンレール類が約47%、ブラインド類が約42%、間仕切類が約2%、その他が約8%)で、介護関連用品などのその他事業が1.5%だった。収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い特性がある。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

■18年3月期減益予想だが上振れ余地

 18年3月期連結業績予想は、売上高が17年3月期比2.3%増の230億円、営業利益が29.5%減の7億10百万円、経常利益が30.0%減の7億円、純利益が38.8%減の4億30百万円としている。配当予想は、前期から特別配当2円を落として年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。予想配当性向は24.3%となる。

 高付加価値型新製品の提案やプロモーション活動を積極的に推進し、原価低減活動も推進するが、新設住宅着工戸数の減少を見込み、大幅増益だった前期の反動などで減益予想としている。

 第3四半期累計は、売上高が前年同期比0.3%増の163億06百万円、営業利益が0.4%減の5億33百万円、経常利益が1.6%増の5億41百万円、純利益が10.4%減の3億40百万円だった。売上総利益率は41.2%で0.5ポイント低下、販管費比率は37.9%で0.5ポイント低下した。純利益は前期計上した厚生年金基金解散損失引当金戻入額の剥落が影響した。

 セグメント別に見ると、室内装飾関連事業は売上高が0.3%増の160億48百万円で営業利益が2.1%減の5億14百万円、その他は売上高が1.9%増の2億57百万円で営業利益が84.8%増の19百万円だった。

 通期会社予想に対する第3四半期累計の進捗率は売上高が70.9%、営業利益が75.1%、経常利益が77.3%、純利益が79.1%と順調である。第4四半期の構成比が高い特性を考慮すれば通期予想に上振れ余地がありそうだ。また19年3月期の収益改善を期待したい。

■株価は売られ過ぎ感、低PBRも見直し

 株価は戻り高値圏の680円近辺から急反落し、4月2日には603円まで調整した。ただし売られ過ぎ感を強めている。

 4月2日の終値604円を指標面で見ると、前期推定連結PER(会社予想の連結EPS41円07銭で算出)は14〜15倍近辺、前期推定配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.7%近辺、そして前々期実績連結PBR(前々期実績の連結BPS1109円29銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約66億円である。

 日足チャートで見ると25日移動平均線に対するマイナス乖離率が10%程度に拡大して売られ過ぎ感を強めている。また週足チャートで見ると26週移動平均線がサポートラインとなりそうだ。低PBRも見直して反発が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[03月07日更新]

トーソーは戻り歩調、18年3月期予想に上振れ余地、低PBRも見直し

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。18年3月期減益予想だが上振れ余地がありそうだ。株価は地合い悪化の売りが一巡して戻り歩調だ。低PBRも見直し材料だろう。
 
■カーテンレール・インテリアブラインドの大手
 
 カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。
 
 室内装飾関連事業(カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類)を主力として、介護用品事業(ステッキなど)も展開している。17年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業が98.5%(カーテンレール類が約47%、ブラインド類が約42%、間仕切類が約2%、その他が約8%)で、介護関連用品などのその他事業が1.5%だった。収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い特性がある。
 
 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。
 
■18年3月期減益予想だが上振れ余地
 
 18年3月期連結業績予想は、売上高が17年3月期比2.3%増の230億円、営業利益が29.5%減の7億10百万円、経常利益が30.0%減の7億円、純利益が38.8%減の4億30百万円としている。配当予想は、前期から特別配当2円を落として年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。予想配当性向は24.3%となる。
 
 高付加価値型新製品の提案やプロモーション活動を積極的に推進し、原価低減活動も推進するが、新設住宅着工戸数の減少を見込み、大幅増益だった前期の反動などで減益予想としている。
 
 第3四半期累計は、売上高が前年同期比0.3%増の163億06百万円、営業利益が0.4%減の5億33百万円、経常利益が1.6%増の5億41百万円、純利益が10.4%減の3億40百万円だった。
 
 概ね横ばいだった。売上総利益率は41.2%で0.5ポイント低下、販管費比率は37.9%で0.5ポイント低下した。純利益は前期計上した厚生年金基金解散損失引当金戻入額の剥落が影響した。
 
 セグメント別に見ると、室内装飾関連事業は売上高が0.3%増の160億48百万円で営業利益が2.1%減の5億14百万円、その他は売上高が1.9%増の2億57百万円で営業利益が84.8%増の19百万円だった。
 
 通期会社予想に対する第3四半期累計の進捗率は売上高が70.9%、営業利益が75.1%、経常利益が77.3%、純利益が79.1%と順調である。第4四半期の構成比が高い特性を考慮すれば通期予想に上振れ余地がありそうだ。
 
■株価は地合い悪化の売りが一巡して戻り歩調、低PBRも見直し
 
 株価は98年来となる1月高値720円から地合い悪化で反落したが、2月6日の直近安値570円から切り返して660円近辺まで上伸している。地合い悪化の売りが一巡して戻り歩調だ。
 
 3月6日の終値653円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想連結EPS41円07銭で算出)は15〜16倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.5%近辺、そして前期実績連結PBR(前期実績連結BPS1109円29銭で算出)は0.6倍近辺である。時価総額は約72億円である。
 
 週足チャートで見ると13週移動平均線がサポートラインの形だ。低PBRも見直して上値を試す展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[1月11日更新]

トーソーは98年来高値圏、18年3月期減益予想だが上振れ余地、PBRは依然として1倍割れ

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。18年3月期は減益予想だが上振れ余地がありそうだ。株価は98年来の高値圏だ。PBRは依然として1倍割れ水準であり、上値を試す展開が期待される。なお1月31日に第3四半期決算発表を予定している。
 
■カーテンレール・インテリアブラインドの大手
 
 カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。
 
 室内装飾関連事業(カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類)を主力として、介護用品事業(ステッキなど)も展開している。17年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業が98.5%(カーテンレール類が約47%、ブラインド類が約42%、間仕切類が約2%、その他が約8%)で、介護関連用品などのその他事業が1.5%だった。収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期(1〜3月)の構成比が高い特性がある。
 
 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。
 
■18年3月期減益予想だが上振れ余地
 
 今期(18年3月期)連結業績予想(5月15日公表)は売上高が前期(17年3月期)比2.3%増の230億円、営業利益が29.5%減の7億10百万円、経常利益が30.0%減の7億円、純利益が38.8%減の4億30百万円としている。配当予想は前期から特別配当2円を落として年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。予想配当性向は24.3%となる。
 
 高付加価値型新製品の提案やプロモーション活動を積極的に推進し、原価低減活動も推進するが、新設住宅着工戸数の減少を見込み、大幅増益だった前期の反動などで減益予想としている。
 
 第2四半期累計は売上高が前年同期比0.8%減の107億48百万円、営業利益が3.7%増の3億09百万円、経常利益が10.0%増の3億13百万円、純利益が14.7%減の1億89百万円だった。販管費抑制効果が寄与した。売上総利益率は40.9%で0.1ポイント低下、販管費比率は38.0%で0.2ポイント低下した。純利益は前期計上した厚生年金基金解散損失引当金戻入額の剥落が影響した。
 
 通期会社予想に対する第2四半期累計の進捗率は売上高が46.7%、営業利益が43.5%、経常利益が44.7%、純利益が44.0%である。第4四半期の構成比が高い特性を考慮すれば通期予想に上振れ余地がありそうだ。
 
■株価は98年来高値圏、依然としてPBR1倍割れ
 
 株価は水準を切り上げて12月27日に642円まで上伸した。06年1月600円を突破して98年来の高値圏だ。
 
 1月10日の終値630円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想連結EPS41円07銭で算出)は15〜16倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.6%近辺、そして前期実績連結PBR(前期実績連結BPS1109円29銭で算出)は0.6倍近辺である。時価総額は約69億円である。
 
 週足チャートで見ると13週移動平均線がサポートラインだ。PBRは依然として1倍割れ水準であり、上値を試す展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[12月06日更新]

トーソーは戻り高値圏、18年3月期予想に上振れ余地、低PBRも見直し
 
 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。18年3月期営業大幅減益予想だが、第2四半期累計が営業増益だったことを考慮すれば、通期予想に上振れ余地がありそうだ。株価は戻り高値圏だ。0.5倍近辺の低PBRも見直し材料として上値を試す展開が期待される。
 
■カーテンレール・インテリアブラインドの大手
 
 カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。
 
 室内装飾関連事業(カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類)を主力として、介護用品事業(ステッキなど)も展開している。17年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業が98.5%(カーテンレール類が約47%、ブラインド類が約42%、間仕切類が約2%、その他が約8%)で、介護関連用品などのその他事業が1.5%だった。収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期(1〜3月)の構成比が高い特性がある。
 
 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。
 
■18年3月期減益予想だが上振れ余地
 
 今期(18年3月期)連結業績予想(5月15日公表)は売上高が前期(17年3月期)比2.3%増の230億円、営業利益が29.5%減の7億10百万円、経常利益が30.0%減の7億円、純利益が38.8%減の4億30百万円としている。配当予想は前期から特別配当2円を落として年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。予想配当性向は24.3%となる。
 
 高付加価値型新製品の提案やプロモーション活動を積極的に推進し、原価低減活動も推進するが、新設住宅着工戸数の減少を見込み、大幅増益だった前期の反動などで減益予想としている。
 
 第2四半期累計は、売上高が前年同期比0.8%減の107億48百万円だが、営業利益が3.7%増の3億09百万円だった。販管費抑制効果が寄与した。売上総利益率は40.9%で0.1ポイント低下、販管費比率は38.0%で0.2ポイント低下した。経常利益は10.0%増の3億13百万円だった。純利益は前期計上した厚生年金基金解散損失引当金戻入額66百万円が剥落して14.7%減の1億89百万円だった。
 
 通期会社予想に対する第2四半期累計の進捗率は売上高が46.7%、営業利益が43.5%、経常利益が44.7%、純利益が44.0%である。第4四半期の構成比が高い特性を考慮すれば通期予想に上振れ余地がありそうだ。
 
■株価は戻り高値圏、低PBRも見直して上値試す
 
 株価は戻り高値圏で堅調だ。11月24日には588円まで上伸して7月の年初来高値600円に接近している。
 
 12月5日の終値582円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想連結EPS41円07銭で算出)は14〜15倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.7%近辺、そして前期実績連結PBR(前期実績連結BPS1109円29銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約64億円である。
 
 週足チャートで見ると13週移動平均線がサポートラインの形だ。0.5倍近辺の低PBRも見直し材料として上値を試す展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[11月06日更新]

トーソーは戻り歩調、18年3月期2Q累計営業増益で通期予想に上振れ余地  
 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。18年3月期第2四半期累計は営業増益だった。通期は減益予想だが上振れ余地がありそうだ。株価は下値を切り上げて戻り歩調だ。低PBRも見直し材料だろう。
 
■カーテンレール・インテリアブラインドの大手
 
 カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。
 
 室内装飾関連事業(カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類)を主力として、介護用品事業(ステッキなど)も展開している。17年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業が98.5%(カーテンレール類が約47%、ブラインド類が約42%、間仕切類が約2%、その他が約8%)で、介護関連用品などのその他事業が1.5%だった。収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期(1〜3月)の構成比が高い特性がある。
 
 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。
 
 
■18年3月期2Q累計は営業増益
 
 10月31日発表した今期(18年3月期)第2四半期累計(4〜9月)の連結業績は、売上高が前年同期比0.8%減の107億48百万円、営業利益が3.7%増の3億09百万円、経常利益が10.0%増の3億13百万円、純利益が14.7%減の1億89百万円だった。
 
 販管費抑制効果などで営業増益だった。売上総利益は0.9%減少し、売上総利益率は40.9%で0.1ポイント低下した。販管費は1.3%減少し、販管費比率は38.0%で0.2ポイント低下した。特別利益では前期計上の厚生年金基金解散損失引当金戻入額66百万円が剥落した。
 
■18年3月期減益予想だが上振れ余地
 
 今期(18年3月期)連結業績予想(5月15日公表)は売上高が前期(17年3月期)比2.3%増の230億円、営業利益が29.5%減の7億10百万円、経常利益が30.0%減の7億円、純利益が38.8%減の4億30百万円としている。配当予想は前期から特別配当2円を落として年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。予想配当性向は24.3%となる。
 
 高付加価値型新製品の提案やプロモーション活動を積極的に推進し、原価低減活動も推進するが、新設住宅着工戸数の減少を見込み、大幅増益だった前期の反動などで減益予想としている。
 
 通期会社予想に対する第2四半期累計の進捗率は、売上高が46.7%、営業利益が43.5%、経常利益が44.7%、純利益が44.0%である。第4四半期の構成比が高い特性を考慮すれば通期予想に上振れ余地がありそうだ。
 
■株価は調整一巡して戻り歩調、低PBRも見直し
 
 株価は8月の直近安値530円から徐々に下値を切り上げている。調整一巡して戻り歩調だ。
 
 11月2日の終値556円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想連結EPS41円07銭で算出)は13〜14倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.8%近辺、そして前期実績連結PBR(前期実績連結BPS1109円29銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約66億円である。
 
 週足チャートで見ると13週移動平均線がサポートラインの形だ。低PBRも見直して戻りを試す展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[10月06日更新]

トーソーは調整一巡感、18年3月期減益予想だが保守的で低PBRも見直し

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。18年3月期は大幅増益だった前期の反動で減益予想だが、保守的な印象が強い。株価は7月の年初来高値から反落したが調整一巡感を強めている。低PBRも見直し材料だろう。なお10月31日に第2四半期決算発表を予定している。
 
■カーテンレール・インテリアブラインドの大手
 
 カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。
 
 室内装飾関連事業(カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類)を主力として、介護用品事業(ステッキなど)も展開している。17年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業が98.5%(カーテンレール類が約47%、ブラインド類が約42%、間仕切類が約2%、その他が約8%)で、介護関連用品などのその他事業が1.5%だった。収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い特性がある。
 
 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。
 
■18年3月期減益予想だが保守的
 
 今期(18年3月期)連結業績予想(5月15日公表)は売上高が前期(17年3月期)比2.3%増の230億円、営業利益が29.5%減の7億10百万円、経常利益が30.0%減の7億円、純利益が38.8%減の4億30百万円としている。配当予想は前期から特別配当2円を落として年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。予想配当性向は24.3%となる。
 
 第1四半期(4〜6月)は、積極的な営業活動で売上高が前年同期比1.1%増収だが、人手不足を背景とする物流費の上昇、新製品発売に伴う広告宣伝費の増加などが影響して営業利益、経常利益、純利益はいずれも赤字だった。
 
 通期も、高付加価値型新製品の提案やプロモーション活動を積極的に推進し、原価低減活動も推進するが、新設住宅着工戸数の減少を見込み、大幅増益だった前期の反動などで減益予想としている。ただし保守的な印象が強い。
 
■株価は調整一巡感、低PBRも見直し
 
 株価は動意づいた7月の年初来高値600円から急反落したが、8月の直近安値圏530円台から切り返して調整一巡感を強めている。
 
 10月5日の終値557円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想連結EPS41円07銭で算出)は13〜14倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.8%近辺、そして前期実績連結PBR(前期実績連結BPS1109円29銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約66億円である。
 
 週足チャートで見ると13週移動平均線がサポートラインの形だ。低PBRも見直して上値を試す展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[09月11日更新]

トーソーは18年3月期減益予想だが保守的、低PBRも見直し

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。18年3月期は大幅増益だった前期の反動などで減益予想だが、保守的な印象が強い。株価は年初来高値圏から急反落したが、低PBRも見直して上値を試す展開が期待される。
 
■カーテンレール・インテリアブラインドの大手
 
 カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。
 
 室内装飾関連事業(カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類)を主力として、介護用品事業(ステッキなど)も展開している。17年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業が98.5%(カーテンレール類が約47%、ブラインド類が約42%、間仕切類が約2%、その他が約8%)で、介護関連用品などのその他事業が1.5%だった。収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い特性がある。
 
 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。
 
■18年3月期減益予想だが保守的
 
 今期(18年3月期)連結業績予想(5月15日公表)は売上高が前期(17年3月期)比2.3%増の230億円、営業利益が29.5%減の7億10百万円、経常利益が30.0%減の7億円、純利益が38.8%減の4億30百万円としている。配当予想は前期から特別配当2円を落として年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。予想配当性向は24.3%となる。
 
 第1四半期(4〜6月)は、積極的な営業活動で売上高が前年同期比1.1%増収だが、人手不足を背景とする物流費の上昇、新製品発売に伴う広告宣伝費の増加などが影響して営業利益、経常利益、純利益はいずれも赤字だった。
 
 通期も、高付加価値型新製品の提案やプロモーション活動を積極的に推進し、原価低減活動も推進するが、新設住宅着工戸数の減少を見込み、大幅増益だった前期の反動などで減益予想としている。ただし保守的な印象が強い。
 
■株価は目先的な売り一巡、低PBRも見直し
 
 株価は急伸した7月27日の年初来高値600円から急反落したが、530円台から切り返しの動きを強めている。目先的な売りが一巡したようだ。
 
 9月7日の終値545円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想連結EPS41円07銭で算出)は13〜14倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.8%近辺、そして前期実績連結PBR(前期実績連結BPS1109円29銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約65億円である。
 
 週足チャートで見ると13週移動平均線がサポートラインとなって下値を切り上げている。低PBRも見直して上値を試す展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[08月09日更新]

トーソーは目先的な売り一巡、18年3月期1Q赤字で通期も減益予想だが保守的、低PBRも見直し

トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。18年3月期第1四半期が赤字となり、通期も大幅増益だった前期の反動で減益予想だが保守的な印象が強い。株価は年初来高値更新直後に急反落したが、目先的な売りが一巡し、低PBRも見直して上値を試す展開が期待される。
 
■カーテンレール・インテリアブラインドの大手
 
カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。
 
室内装飾関連事業(カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類)を主力として、介護用品事業(ステッキなど)も展開している。17年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業が98.5%(カーテンレール類が約47%、ブラインド類が約42%、間仕切類が約2%、その他が約8%)で、介護関連用品などのその他事業が1.5%だった。
 
室内装飾関連事業の販売先別売上構成比は専門店・工事店が約72%、大型小売業が約11%、海外販売が約2%、その他(メーカーへの資材販売など)が約15%だった。
 
収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い特性がある。利益還元は安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。
 
■高付加価値商品の拡販を推進
 
中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。
 
■18年3月期1Qは広告宣伝費増加などで赤字
 
7月31日発表した今期(18年3月期)第1四半期(4月〜6月)連結業績は、売上高が前年同期比1.1%増の50億64百万円だが、営業利益が43百万円の赤字(前年同期は27百万円の黒字)、経常利益が40百万円の赤字(同17百万円の黒字)、純利益が39百万円の赤字(同0百万円の黒字)だった。
 
積極的な営業活動で増収だったが、人手不足を背景とする物流費の上昇、新製品発売に伴う広告宣伝費の増加などが影響して赤字だった。売上総利益は0.7%増加したが、売上総利益率は41.1%で0.1ポイント低下した。販管費は4.2%増加し、販管費比率は42.0%で1.3ポイント上昇した。
 
室内装飾関連事業は売上高が1.0%増の49億68百万円で営業利益が53百万円の赤字(同20百万円の黒字)だった。新製品展示会など積極的な営業活動で増収だったが、物流費や広告宣伝費の増加が影響した。その他事業は売上高が4.4%増の95百万円で営業利益が31.0%増の10百万円だった。ステッキを中心とした介護関連用品の販売活動を強化した。
 
■18年3月期通期減益予想だが保守的
 
今期(18年3月期)連結業績予想(5月15日公表)は売上高が前期(17年3月期)比2.3%増の230億円、営業利益が29.5%減の7億10百万円、経常利益が30.0%減の7億円、純利益が38.8%減の4億30百万円としている。配当予想は前期から特別配当2円を落として年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。予想配当性向は24.3%となる。
 
高付加価値型新製品の提案やプロモーション活動を積極的に推進し、原価低減活動も推進するが、新設住宅着工戸数の減少を見込み、大幅増益だった前期の反動などで減益予想としている。ただし保守的な印象が強い。
 
■株主優待制度は3月期末に実施
 
株主優待制度は毎年3月31日現在で、1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。
 
■株価は目先的な売り一巡、低PBRも見直して上値試す
 
株価は510円〜520円近辺でのモミ合いから上放れ、7月27日の年初来高値600円まで急伸したが、直後に第1四半期赤字を嫌気する形で急反落した。ただし540円近辺で売り一巡感を強めている。
 
8月8日の終値546円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想連結EPS41円07銭で算出)は13〜14倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.8%近辺、そして前期実績連結PBR(前期実績連結BPS1109円29銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約65億円である。
 
週足チャートで見ると大陰線を引いたが、13週移動平均線が26週移動平均線を上抜いて先高感を強めている。目先的な売りが一巡し、低PBRも見直して上値を試す展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[07月14日更新]

トーソーは戻り歩調、18年3月期減益予想だが保守的、低PBRも見直し

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。18年3月期は大幅増益だった前期の反動で減益予想だが保守的な印象も強い。株価は徐々に水準を切り上げて戻り歩調だ。0.5倍近辺の低PBRも見直し材料だろう。なお7月31日に第1四半期決算発表を予定している。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 室内装飾関連事業(カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類)を主力として、介護用品事業(ステッキなど)も展開している。カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

■18年3月期減益予想だが保守的な印象

 今期(18年3月期)連結業績予想(5月15日公表)は売上高が前期(17年3月期)比2.3%増の230億円、営業利益が同29.5%減の7億10百万円、経常利益が同30.0%減の7億円、純利益が同38.8%減の4億30百万円としている。配当予想は前期から特別配当2円を落として年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。予想配当性向は24.3%となる。

 高付加価値型新製品の提案やプロモーション活動を積極的に推進し、原価低減活動も推進するが、新設住宅着工戸数の減少を見込み、大幅増益だった前期の反動などで減益予想としている。ただし保守的な印象も強い。

■株価は戻り歩調、低PBRも見直し

 株価の動きを見ると、小動きだが4月の直近安値501円から徐々に水準を切り上げている。7月10日には524円まで上伸した。

 7月12日の終値523円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS41円07銭で算出)は12〜13倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.9%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1109円29銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約62億円である。

 週足チャートで見ると26週移動平均線がサポートラインとなって水準を切り上げている。0.5倍近辺の低PBRも見直し材料だろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[06月26日更新]

トーソーは調整一巡して戻り試す、18年3月期減益予想だが保守的、低PBRも見直し

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。18年3月期は大幅増益だった前期の反動で減益予想だが保守的な印象も強い。株価は4月の直近安値圏から徐々に水準を切り上げている。調整が一巡し、0.5倍近辺の低PBRも見直して戻りを試す展開が期待される。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。

 室内装飾関連事業(カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類)を主力として、介護用品事業(ステッキなど)も展開している。17年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業が98.5%(カーテンレール類が約47%、ブラインド類が約42%、間仕切類が約2%、その他が約8%)で、介護関連用品などのその他事業が1.5%である。
 また室内装飾関連事業の販売先別売上構成比は専門店・工事店が約72%、大型小売業が約11%、海外販売が約2%、その他(メーカーへの資材販売など)が約15%である。

 収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い特性がある。利益還元は安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。

■高付加価値商品の拡販を推進

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

■17年3月期は大幅増益

 前期(17年3月期)の連結業績は売上高が前々期(16年3月期)比1.7%増の224億79百万円、営業利益が同69.5%増の10億07百万円、経常利益が同71.0%増の9億99百万円、純利益が同2.3倍の7億02百万円だった。

 新設住宅着工戸数の緩やかな増加が継続し、新製品発売、原価低減、販売関連費用抑制などが寄与して大幅増益だった。売上総利益は同3.4%増加し、売上総利益率は41.7%で同0.7ポイント上昇した。販管費は同1.3%減少し、販管費比率は37.3%で同1.1ポイント低下した。特別利益では厚生年金基金解散損失引当金戻入額66百万円を計上し、特別損失では前々期計上した災害による損失1億13百万円が一巡した。

 ROEは6.3%で同3.5ポイント上昇、自己資本比率は54.1%で同2.0ポイント上昇した。配当は同2円増配の年間12円(第2四半期末5円、期末7円=普通配当5円+特別配当2円)とした。配当性向は17.9%である。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同1.7%増の221億46百万円で営業利益が同67.9%増の9億82百万円だった。住宅市場の持ち直しに加えて、発売50周年を迎えた機能性カーテンレール「エリート」の新色追加、ロールスクリーンやバーチカルブラインドの新シリーズ発売、展示会やイベントの開催など、積極的な営業活動を展開し、ブラインド類の販売が好調だった。その他事業は売上高が同0.7%減の3億33百万円で営業利益が同2.8倍の24百万円だった。不採算品の見直しが寄与した。

 四半期別の業績推移を見ると、売上高は第1四半期50億10百万円、第2四半期58億23百万円、第3四半期54億18百万円、第4四半期62億28百万円、営業利益は27百万円、2億71百万円、2億37百万円、4億72百万円だった。

■18年3月期減益予想だが保守的な印象

 今期(18年3月期)連結業績予想(5月15日公表)は売上高が前期(17年3月期)比2.3%増の230億円、営業利益が同29.5%減の7億10百万円、経常利益が同30.0%減の7億円、純利益が同38.8%減の4億30百万円としている。配当予想は前期から特別配当2円を落として年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。予想配当性向は24.3%となる。

 高付加価値型新製品の提案やプロモーション活動を積極的に推進し、原価低減活動も推進するが、新設住宅着工戸数の減少を見込み、大幅増益だった前期の反動などで減益予想としている。ただし保守的な印象も強い。

■株主優待制度は3月期末に実施

 株主優待制度は毎年3月31日現在で、1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は調整一巡、低PBRも見直して戻り試す

 株価の動きを見ると4月の直近安値圏500円から徐々に水準を切り上げている。調整が一巡したようだ。

 6月23日の終値518円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS41円07銭で算出)は12〜13倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.9%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1109円29銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約62億円である。

 週足チャートで見ると26週移動平均線がサポートラインとなって水準を切り上げている。調整が一巡し、0.5倍近辺の低PBRも見直して戻りを試す展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[05月31日更新]

トーソーは調整一巡感、18年3月期減益予想だが低PBRを見直し

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。18年3月期は減益予想だが保守的な印象も強い。株価は4月の直近安値圏から切り返して調整一巡感を強めている。0.5倍近辺の低PBRも見直し材料だ。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。

 室内装飾関連事業(カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類)を主力として、介護用品事業(ステッキなど)も展開している。17年3月期の事業別売上高構成比は、室内装飾関連事業が98.5%(構成比はカーテンレール類が約47%、ブラインド類が約42%、間仕切類が約2%)で、介護用品事業が1.5%だった。
 また室内装飾関連事業の販売先別売上構成比は専門店・工事店が約72%、大型小売業が約11%、海外販売が約2%、その他(メーカーへの資材販売など)が約15%である。

 収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い特性がある。利益還元は安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。

■高付加価値商品の拡販を推進

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

■17年3月期は大幅増益

 5月15日発表した前期(17年3月期)連結業績は売上高が前々期(16年3月期)比1.7%増の224億79百万円、営業利益が同69.5%増の10億07百万円、経常利益が同71.0%増の9億99百万円、純利益が同2.3倍の7億02百万円だった。

 新設住宅着工戸数の緩やかな増加が継続し、新製品発売、原価低減、販売関連費用抑制などが寄与して大幅増益だった。売上総利益は同3.4%増加し、売上総利益率は41.7%で同0.7ポイント上昇した。販管費は同1.3%減少し、販管費比率は37.3%で同1.1ポイント低下した。特別利益では厚生年金基金解散損失引当金戻入額66百万円を計上し、特別損失では前々期計上した災害による損失1億13百万円が一巡した。

 ROEは6.3%で同3.5ポイント上昇、自己資本比率は54.1%で同2.0ポイント上昇した。配当は同2円増配の年間12円(第2四半期末5円、期末7円=普通配当5円+特別配当2円)とした。配当性向は17.9%である。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同1.7%増の221億46百万円で営業利益が同67.9%増の9億82百万円だった。住宅市場の持ち直しに加えて、発売50周年を迎えた機能性カーテンレール「エリート」の新色追加、ロールスクリーンやバーチカルブラインドの新シリーズ発売、展示会やイベントの開催など、積極的な営業活動を展開し、ブラインド類の販売が好調だった。その他事業は売上高が同0.7%減の3億33百万円で営業利益が同2.8倍の24百万円だった。不採算品の見直しが寄与した。

 四半期別の業績推移を見ると、売上高は第1四半期50億10百万円、第2四半期58億23百万円、第3四半期54億18百万円、第4四半期62億28百万円、営業利益は27百万円、2億71百万円、2億37百万円、4億72百万円だった。

■18年3月期減益予想だが保守的な印象

 今期(18年3月期)連結業績予想(5月15日公表)は売上高が前期(17年3月期)比2.3%増の230億円、営業利益が同29.5%減の7億10百万円、経常利益が同30.0%減の7億円、純利益が同38.8%減の4億30百万円としている。配当予想は前期から特別配当2円を落として年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。予想配当性向は24.3%となる。

 高付加価値型新製品の提案やプロモーション活動を積極的に推進し、原価低減活動も推進するが、新設住宅着工戸数の減少を見込み、大幅増益だった前期の反動などで減益予想としている。ただし保守的な印象も強い。

■株主優待制度は3月期末に実施

 株主優待制度は毎年3月31日現在で、1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は調整一巡感、低PBRも見直し

 株価の動きを見ると、4月の直近安値圏500円近辺から切り返して調整一巡感を強めている。

 5月29日の終値514円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS41円07銭で算出)は12〜13倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.9%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1109円29銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約61億円である。

 週足チャートで見ると26週移動平均線がサポートラインとなって水準を切り上げている。調整一巡して戻りを試す展開が期待される。0.5倍近辺の低PBRも見直し材料だ。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[04月06日更新]

トーソーは期末権利落ちの売り一巡、18年3月期収益拡大期待で低PBRも見直し

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。17年3月期は原価低減効果などで大幅増益予想である。18年3月期も収益拡大が期待される。株価は期末配当および株主優待の権利落ちも影響して3月の年初来高値圏から急反落したが、売り一巡感を強めている。0.5倍近辺の低PBRも見直して戻りを試す展開が期待される。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 カーテンレールやインテリアブラインドの大手である。国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。

 室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開し、16年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業98%、介護用品事業2%だった。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

 なお16年1月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直して当社からの直接取引とする。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

 四半期別業績推移を見ると、15年3月期は売上高が第1四半期53億10百万円、第2四半期55億38百万円、第3四半期53億38百万円、第4四半期62億81百万円、営業利益が9百万円、2億25百万円、1億04百万円、4億67百万円、16年3月期は売上高が48億93百万円、54億73百万円、54億57百万円、62億89百万円で、営業利益が1億69百万円の赤字、2億21百万円、1億76百万円、3億66百万円だった。

 新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い収益構造である。16年3月期は住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、15年9月の関東・東北豪雨(台風18号)による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材(当社資産)の冠水被害なども影響して15年3月期比減収減益だった。

 売上総利益は同1.5%減少したが、売上総利益率は41.1%で同横ばいだった。販管費は同0.6%増加し、販管費比率は38.4%で同0.9ポイント上昇した。特別利益では退職給付制度改定益を計上したが、投資有価証券売却益および事業譲渡益が一巡した。特別損失では減損損失および災害損失を計上したが、厚生年金基金解散損失引当繰入額が一巡した。

 なおROEは2.8%で同0.4ポイント低下、自己資本比率は52.1%で同0.4ポイント低下した。配当性向は33.6%だった。利益還元は安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同1.7%減の217億76百万円、営業利益が同26.2%減の5億85百万円、その他事業は売上高が同8.3%増の3億35百万円、営業利益が8百万円の黒字(前々期は6百万円の赤字)だった。

■17年3月期第3四半期累計は大幅増益

 前期(17年3月期)第3四半期累計(4〜12月)連結業績は、売上高が前年同期比2.7%増の162億51百万円、営業利益が同2.3倍の5億35百万円、経常利益が同2.3倍の5億33百万円、純利益が同3.6倍の3億80百万円だった。

 新製品投入、展示会開催などの営業強化策、原価低減などが寄与して大幅増益だった。売上総利益は同4.0%増加し、売上総利益率は41.7%で同0.5ポイント上昇した。販管費は同0.8%減少し、販管費比率は38.4%で同1.3ポイント低下した。特別利益では厚生年金基金解散損失引当金戻入額66百万円を計上し、特別損失では前期計上した災害による損失1億13百万円が一巡した。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同2.8%増の159億98百万円で営業利益が同2.4倍の5億24百万円だった。発売50周年を迎えた機能性カーテンレール「エリート」の新色追加、ロールスクリーンやバーチカルブラインドの新シリーズ発売、展示会やイベントの開催など積極的な営業活動を展開した。その他事業は売上高が同1.3%減の2億52百万円、営業利益が同2.2倍の10百万円だった。不採算品の見直しが寄与した。

 なお四半期別の業績推移を見ると、売上高は第1四半期50億10百万円、第2四半期58億23百万円、第3四半期54億18百万円、営業利益は27百万円、2億71百万円、2億37百万円だった。

■17年3月期大幅増益予想で収益改善基調、18年3月期も収益拡大期待

 前期(17年3月期)通期の連結業績予想(5月11日公表)は売上高が前々期(16年3月期)比4.0%増の230億円、営業利益が同51.5%増の9億円、経常利益が同50.5%増の8億80百万円、そして純利益が同76.1%増の5億50百万円としている。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で予想配当性向は19.1%となる。

 住宅関連市場は本格回復に至っていないが、新製品開発力や市場対応力の強化に取り組み、宿泊・医療・福祉施設といった非住宅領域への拡販を推進する。原価低減や総費用低減の徹底も寄与して大幅増益予想である。通期予想に対する第3四半期累計の進捗率は売上高70.7%、営業利益59.4%、経常利益60.6%、純利益69.1%でやや低水準の形だが、第4四半期の構成比が高い収益構造のためネガティブ要因とはならない。通期でも好業績が期待されル。収益改善基調だろう。そして今期(18年3月期)も収益拡大が期待される。

■株主優待制度は3月期末に実施

 株主優待制度は毎年3月31日現在、1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は売り一巡、低PBRも見直して戻り試す

 株価の動きを見ると、3月17日の年初来高値570円から反落し、さらに3月期末配当および株主優待の権利落ちも影響して3月29日の509円まで急落した。その後は510円近辺で下げ渋り、売り一巡感を強めている。

 4月5日の終値513円を指標面で見ると、前期推定連結PER(会社予想の連結EPS52円35銭で算出)は9〜10倍近辺、前期推定配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.9%近辺、前々期実績連結PBR(前々期実績の連結BPS1036円23銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約61億円である。

 週足チャートで見ると大陰線を引いたが、26週移動平均線近辺で下げ渋り、サポートラインを確認した形だ。期末権利落ちの売りが一巡し、0.5倍近辺の低PBRも見直して戻りを試す展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[03月06日更新]

トーソーは昨年来高値更新の展開、17年3月期大幅増益予想で低PBRも見直し

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。17年3月期は原価低減効果などで大幅増益予想である。収益は改善基調だ。株価は自己株式取得も好感して昨年来高値更新の展開となった。0.5倍近辺の低PBRも見直して上値を試す展開が期待される。06年高値も視野に入りそうだ。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 カーテンレールやインテリアブラインドの大手である。国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。

 室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開し、16年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業98%、介護用品事業2%だった。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

 なお16年1月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直して当社からの直接取引とする。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

 四半期別業績推移を見ると、15年3月期は売上高が第1四半期53億10百万円、第2四半期55億38百万円、第3四半期53億38百万円、第4四半期62億81百万円、営業利益が9百万円、2億25百万円、1億04百万円、4億67百万円、16年3月期は売上高が48億93百万円、54億73百万円、54億57百万円、62億89百万円で、営業利益が1億69百万円の赤字、2億21百万円、1億76百万円、3億66百万円だった。

 新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い収益構造である。16年3月期は住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、15年9月の関東・東北豪雨(台風18号)による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材(当社資産)の冠水被害なども影響して15年3月期比減収減益だった。

 売上総利益は同1.5%減少したが、売上総利益率は41.1%で同横ばいだった。販管費は同0.6%増加し、販管費比率は38.4%で同0.9ポイント上昇した。特別利益では退職給付制度改定益を計上したが、投資有価証券売却益および事業譲渡益が一巡した。特別損失では減損損失および災害損失を計上したが、厚生年金基金解散損失引当繰入額が一巡した。

 なおROEは2.8%で同0.4ポイント低下、自己資本比率は52.1%で同0.4ポイント低下した。配当性向は33.6%だった。利益還元は安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同1.7%減の217億76百万円、営業利益が同26.2%減の5億85百万円、その他事業は売上高が同8.3%増の3億35百万円、営業利益が8百万円の黒字(前々期は6百万円の赤字)だった。

■17年3月期第3四半期累計は大幅増益

 今期(17年3月期)第3四半期累計(4〜12月)連結業績は、売上高が前年同期比2.7%増の162億51百万円、営業利益が同2.3倍の5億35百万円、経常利益が同2.3倍の5億33百万円、純利益が同3.6倍の3億80百万円だった。

 新製品投入、展示会開催などの営業強化策、原価低減などが寄与して大幅増益だった。売上総利益は同4.0%増加し、売上総利益率は41.7%で同0.5ポイント上昇した。販管費は同0.8%減少し、販管費比率は38.4%で同1.3ポイント低下した。特別利益では厚生年金基金解散損失引当金戻入額66百万円を計上し、特別損失では前期計上した災害による損失1億13百万円が一巡した。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同2.8%増の159億98百万円で営業利益が同2.4倍の5億24百万円だった。発売50周年を迎えた機能性カーテンレール「エリート」の新色追加、ロールスクリーンやバーチカルブラインドの新シリーズ発売、展示会やイベントの開催など積極的な営業活動を展開した。その他事業は売上高が同1.3%減の2億52百万円、営業利益が同2.2倍の10百万円だった。不採算品の見直しが寄与した。

 なお四半期別の業績推移を見ると、売上高は第1四半期50億10百万円、第2四半期58億23百万円、第3四半期54億18百万円、営業利益は27百万円、2億71百万円、2億37百万円だった。

■17年3月期通期も大幅増益予想で収益改善基調

 今期(17年3月期)通期の連結業績予想(5月11日公表)は、売上高が前期(16年3月期)比4.0%増の230億円、営業利益が同51.5%増の9億円、経常利益が同50.5%増の8億80百万円、そして純利益が同76.1%増の5億50百万円としている。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で予想配当性向は19.1%となる。

 住宅関連市場は本格回復に至っていないが、新製品開発力や市場対応力の強化に取り組み、宿泊・医療・福祉施設といった非住宅領域への拡販を推進する。原価低減や総費用低減の徹底も寄与して大幅増益予想である。通期予想に対する第3四半期累計の進捗率は売上高70.7%、営業利益59.4%、経常利益60.6%、純利益69.1%でやや低水準の形だが、第4四半期の構成比が高い収益構造のためネガティブ要因とはならない。通期でも好業績が期待されル。収益改善基調だろう。

■株主優待制度は3月期末に実施

 株主優待制度は毎年3月31日現在、1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は昨年来高値更新の展開で06年高値も視野

 なお2月13日に自己株式立会外買付取引(ToSTNeT−3)によって自己株式22万4900株を取得(取得価格516円)した。

 株価の動きを見ると、自己株式取得も好感して昨年来高値更新の展開となった。そして3月2日と3日には539円まで上伸し、15年3月高値551円に接近している。

 3月3日の終値536円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS52円35銭で算出)は10〜12倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.9%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1036円23銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約64億円である。

 週足チャートで見ると13週移動平均線がサポートラインとなって上昇トレンドである。0.5倍近辺の低PBRなど、指標面の割安感も見直して上値を試す展開が期待される。15年3月高値551円を突破すれば06年高値600円が視野に入りそうだ。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[02月02日更新]

トーソーは17年3月期第3四半期累計大幅増益、通期も大幅増益予想で収益改善基調

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。1月31日発表した17年3月期第3四半期累計連結業績は大幅増益だった。通期も原価低減効果などで大幅増益予想であり、収益は改善基調だ。株価は基調転換して戻り歩調である。指標面の割安感も見直して上値を試す展開が期待される。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 カーテンレールやインテリアブラインドの大手である。国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開している。16年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業98%、介護用品事業2%だった。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

 なお16年1月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直して当社からの直接取引とする。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

 四半期別業績推移を見ると、15年3月期は売上高が第1四半期53億10百万円、第2四半期55億38百万円、第3四半期53億38百万円、第4四半期62億81百万円、営業利益が9百万円、2億25百万円、1億04百万円、4億67百万円、16年3月期は売上高が48億93百万円、54億73百万円、54億57百万円、62億89百万円で、営業利益が1億69百万円の赤字、2億21百万円、1億76百万円、3億66百万円だった。

 新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い収益構造である。16年3月期は住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、15年9月の関東・東北豪雨(台風18号)による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材(当社資産)の冠水被害なども影響して15年3月期比減収減益だった。

 売上総利益は同1.5%減少したが、売上総利益率は41.1%で同横ばいだった。販管費は同0.6%増加し、販管費比率は38.4%で同0.9ポイント上昇した。特別利益では退職給付制度改定益を計上したが、投資有価証券売却益および事業譲渡益が一巡した。特別損失では減損損失および災害損失を計上したが、厚生年金基金解散損失引当繰入額が一巡した。

 なおROEは2.8%で同0.4ポイント低下、自己資本比率は52.1%で同0.4ポイント低下した。配当性向は33.6%だった。利益還元は安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同1.7%減の217億76百万円、営業利益が同26.2%減の5億85百万円、その他事業は売上高が同8.3%増の3億35百万円、営業利益が8百万円の黒字(前々期は6百万円の赤字)だった。

■17年3月期第3四半期累計は大幅増益

 1月31日発表した今期(17年3月期)第3四半期累計(4〜12月)の連結業績は、売上高が前年同期比2.7%増の162億51百万円、営業利益が同2.3倍の5億35百万円、経常利益が同2.3倍の5億33百万円、純利益が同3.6倍の3億80百万円だった。

 新製品投入、展示会開催などの営業強化策、原価低減などが寄与して大幅増益だった。売上総利益は同4.0%増加し、売上総利益率は41.7%で同0.5ポイント上昇した。販管費は同0.8%減少し、販管費比率は38.4%で同1.3ポイント低下した。特別利益では厚生年金基金解散損失引当金戻入額66百万円を計上し、特別損失では前期計上した災害による損失1億13百万円が一巡した。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同2.8%増の159億98百万円で営業利益が同2.4倍の5億24百万円だった。発売50周年を迎えた機能性カーテンレール「エリート」の新色追加、ロールスクリーンやバーチカルブラインドの新シリーズ発売、展示会やイベントの開催など積極的な営業活動を展開した。その他事業は売上高が同1.3%減の2億52百万円、営業利益が同2.2倍の10百万円だった。不採算品の見直しが寄与した。

 なお四半期別の業績推移を見ると、売上高は第1四半期50億10百万円、第2四半期58億23百万円、第3四半期54億18百万円、営業利益は27百万円、2億71百万円、2億37百万円だった。

■17年3月期通期も大幅増益予想で収益改善基調

 今期(17年3月期)通期の連結業績予想は、前回予想(5月11日公表)を据え置いて、売上高が前期(16年3月期)比4.0%増の230億円、営業利益が同51.5%増の9億円、経常利益が同50.5%増の8億80百万円、そして純利益が同76.1%増の5億50百万円としている。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で予想配当性向は19.1%となる。

 住宅関連市場は本格回復に至っていないが、新製品開発力や市場対応力の強化に取り組み、宿泊・医療・福祉施設といった非住宅領域への拡販を推進する。原価低減や総費用低減の徹底も寄与して大幅増益予想である。通期予想に対する第3四半期累計の進捗率は売上高70.7%、営業利益59.4%、経常利益60.6%、純利益69.1%でやや低水準の形だが、第4四半期の構成比が高い収益構造のためネガティブ要因とはならない。通期でも好業績が期待されル。収益改善基調だろう。

■株主優待制度は3月期末に実施

 株主優待制度は毎年3月31日現在、1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は戻り歩調、第3四半期累計大幅増益も好感

 株価の動きを見ると、基調転換して戻り歩調だ。そして1月31日には第3四半期累計の大幅増益を好感して前日比19円高の525円まで上伸する場面があった。収益改善基調を評価する流れに変化はないだろう。

 2月1日の終値511円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS52円35銭で算出)は9〜10倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.0%近辺、そして前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1036円23銭で算出)は0.5倍近辺である。なお時価総額は約61億円である。

 週足チャートで見ると13週移動平均線がサポートラインとなって上昇トレンドである。また26週移動平均線が52週移動平均線を上抜いて基調転換を確認した。0.5倍近辺の低PBRなど、指標面の割安感も見直して上値を試す展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[01月16日更新]

トーソーは下値切り上げて戻り歩調、17年3月期大幅増益予想で収益改善基調

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。17年3月期は原価低減効果などで大幅増益予想である。収益は改善基調だ。株価は下値を切り上げて戻り歩調だ。基調転換を確認した形であり、0.5倍近辺の低PBRなど指標面の割安感も見直して上値を試す展開が期待される。なお1月31日に第3四半期累計の業績発表を予定している。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 カーテンレールやインテリアブラインドの大手である。国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開している。16年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業98%、介護用品事業2%だった。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

 なお16年1月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直して当社からの直接取引とする。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

 四半期別業績推移を見ると、15年3月期は売上高が第1四半期53億10百万円、第2四半期55億38百万円、第3四半期53億38百万円、第4四半期62億81百万円、営業利益が9百万円、2億25百万円、1億04百万円、4億67百万円、16年3月期は売上高が48億93百万円、54億73百万円、54億57百万円、62億89百万円で、営業利益が1億69百万円の赤字、2億21百万円、1億76百万円、3億66百万円だった。

 新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い収益構造である。16年3月期は住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、15年9月の関東・東北豪雨(台風18号)による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材(当社資産)の冠水被害なども影響して15年3月期比減収減益だった。

 売上総利益は同1.5%減少したが、売上総利益率は41.1%で同横ばいだった。販管費は同0.6%増加し、販管費比率は38.4%で同0.9ポイント上昇した。特別利益では退職給付制度改定益を計上したが、投資有価証券売却益および事業譲渡益が一巡した。特別損失では減損損失および災害損失を計上したが、厚生年金基金解散損失引当繰入額が一巡した。

 なおROEは2.8%で同0.4ポイント低下、自己資本比率は52.1%で同0.4ポイント低下した。配当性向は33.6%だった。利益還元は安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同1.7%減の217億76百万円、営業利益が同26.2%減の5億85百万円、その他事業は売上高が同8.3%増の3億35百万円、営業利益が8百万円の黒字(前々期は6百万円の赤字)だった。

■17年3月期第2四半期累計は大幅増益

 今期(17年3月期)第2四半期累計(4〜9月)の連結業績は、売上高が前年同期比4.5%増の108億33百万円、営業利益が同5.7倍の2億98百万円、経常利益が同5.6倍の2億85百万円、純利益が2億22百万円の黒字(前年同期は68百万円の赤字)だった。新製品投入、展示会開催などの営業強化策、原価低減などが寄与して大幅増益だった。

 売上総利益は同5.3%増加し、売上総利益率は41.0%で同0.3ポイント上昇した。販管費は同0.5%減少し、販管費比率は38.2%で同2.0ポイント低下した。営業外では為替差損益が悪化(前期差益5百万円、今期差損15百万円)した。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同4.7%増の106億60百万円、営業利益が同6.1倍の2億88百万円だった。機能性カーテンレール「エリート」に焦点を当てた展示会の開催、リフォーム市場や非住宅市場への販路拡大など、積極的な営業活動を展開した。その他事業は売上高が同4.0%減の1億73百万円、営業利益が同93.5%増の9百万円だった。不採算品の見直しが寄与した。

 四半期別の業績推移を見ると、売上高は第1四半期50億10百万円、第2四半期58億23百万円、営業利益は27百万円、2億71百万円だった。

■17年3月期通期も大幅増益予想で収益改善基調

 今期(17年3月期)通期の連結業績予想(5月11日公表)は、売上高が前期(16年3月期)比4.0%増の230億円、営業利益が同51.5%増の9億円、経常利益が同50.5%増の8億80百万円、そして純利益が同76.1%増の5億50百万円としている。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で予想配当性向は19.1%となる。

 住宅関連市場は本格回復に至っていないが、新製品開発力や市場対応力の強化に取り組み、宿泊・医療・福祉施設といった非住宅領域への拡販を推進する。原価低減や総費用低減の徹底も寄与して大幅増益予想である。通期予想に対する第2四半期累計の進捗率は売上高47.1%、営業利益33.1%、経常利益32.4%、純利益40.4%である。低水準の形だが第4四半期の構成比が高い収益構造のためネガティブ要因とはならない。通期でも好業績が期待され、収益改善基調だろう。

 なお10月18日に特別利益計上を発表している。東京都家具厚生年金基金の解散承認と厚生年金基金解散時負担額の決定に伴い、15年3月期第2四半期に計上した厚生年金基金解散損失引当金を取り崩し、確定額との差額66百万円を厚生年金基金解散損失引当金戻入額として特別利益に計上する。17年3月期業績予想に与える影響は精査中としている。

■株主優待制度は3月期末に実施

 株主優待制度は毎年3月31日現在、1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は下値を切り上げて戻り歩調

 株価の動きを見ると、16年7月安値圏450円台をボトムとして下値を切り上げている。戻り歩調だ。収益改善基調を評価する流れに変化はないだろう。

 1月13日の終値498円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS52円35銭で算出)は9〜10倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.0%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1036円23銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約59億円である。

 週足チャートで見ると13週移動平均線がサポートラインの形だ。また26週移動平均線も52週移動平均線を上抜いて基調転換を確認した形だ。0.5倍近辺の低PBRなど指標面の割安感も見直して上値を試す展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[11月22日更新]

トーソーは17年3月期第2四半期累計大幅増益、収益改善基調評価して年初来高値更新

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。17年3月期第2四半期累計が大幅増益となり、通期も大幅増益予想である。株価は収益改善基調を評価して年初来高値を更新した。0.5倍近辺の低PBRなど指標面の割安感も評価して上値を試す展開だろう。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 カーテンレールやインテリアブラインドの大手である。国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開している。16年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業98%、介護用品事業2%だった。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

 なお16年1月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直して当社からの直接取引とする。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

 四半期別業績推移を見ると、15年3月期は売上高が第1四半期53億10百万円、第2四半期55億38百万円、第3四半期53億38百万円、第4四半期62億81百万円、営業利益が9百万円、2億25百万円、1億04百万円、4億67百万円、16年3月期は売上高が48億93百万円、54億73百万円、54億57百万円、62億89百万円で、営業利益が1億69百万円の赤字、2億21百万円、1億76百万円、3億66百万円だった。

 新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い収益構造である。16年3月期は住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、15年9月の関東・東北豪雨(台風18号)による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材(当社資産)の冠水被害なども影響して15年3月期比減収減益だった。

 売上総利益は同1.5%減少したが、売上総利益率は41.1%で同横ばいだった。販管費は同0.6%増加し、販管費比率は38.4%で同0.9ポイント上昇した。特別利益では退職給付制度改定益を計上したが、投資有価証券売却益および事業譲渡益が一巡した。特別損失では減損損失および災害損失を計上したが、厚生年金基金解散損失引当繰入額が一巡した。

 なおROEは2.8%で同0.4ポイント低下、自己資本比率は52.1%で同0.4ポイント低下した。配当性向は33.6%だった。利益還元は安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同1.7%減の217億76百万円、営業利益が同26.2%減の5億85百万円、その他事業は売上高が同8.3%増の3億35百万円、営業利益が8百万円の黒字(前々期は6百万円の赤字)だった。

■17年3月期第2四半期累計は大幅増益

 今期(17年3月期)第2四半期累計(4〜9月)の連結業績は、売上高が前年同期比4.5%増の108億33百万円、営業利益が同5.7倍の2億98百万円、経常利益が同5.6倍の2億85百万円、純利益が2億22百万円の黒字(前年同期は68百万円の赤字)だった。新製品投入、展示会開催などの営業強化策、原価低減などが寄与して大幅増益だった。

 売上総利益は同5.3%増加し、売上総利益率は41.0%で同0.3ポイント上昇した。販管費は同0.5%減少し、販管費比率は38.2%で同2.0ポイント低下した。営業外では為替差損益が悪化(前期差益5百万円、今期差損15百万円)した。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同4.7%増の106億60百万円、営業利益が同6.1倍の2億88百万円だった。機能性カーテンレール「エリート」に焦点を当てた展示会の開催、リフォーム市場や非住宅市場への販路拡大など、積極的な営業活動を展開した。その他事業は売上高が同4.0%減の1億73百万円、営業利益が同93.5%増の9百万円だった。不採算品の見直しが寄与した。

 四半期別の業績推移を見ると、売上高は第1四半期50億10百万円、第2四半期58億23百万円、営業利益は27百万円、2億71百万円だった。

■17年3月期通期も大幅増益予想で収益改善基調

 今期(17年3月期)通期の連結業績予想は、前回予想(5月11日公表)を据え置いて、売上高が前期(16年3月期)比4.0%増の230億円、営業利益が同51.5%増の9億円、経常利益が同50.5%増の8億80百万円、そして純利益が同76.1%増の5億50百万円としている。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で予想配当性向は19.1%となる。

 住宅関連市場は本格回復に至っていないが、新製品開発力や市場対応力の強化に取り組み、宿泊・医療・福祉施設といった非住宅領域への拡販を推進する。原価低減や総費用低減の徹底も寄与して大幅増益予想である。通期予想に対する第2四半期累計の進捗率は売上高47.1%、営業利益33.1%、経常利益32.4%、純利益40.4%である。低水準の形だが第4四半期の構成比が高い収益構造のためネガティブ要因とはならない。通期でも好業績が期待され、収益改善基調だろう。

 なお10月18日に特別利益計上を発表している。東京都家具厚生年金基金の解散承認と厚生年金基金解散時負担額の決定に伴い、15年3月期第2四半期に計上した厚生年金基金解散損失引当金を取り崩し、確定額との差額66百万円を厚生年金基金解散損失引当金戻入額として特別利益に計上する。17年3月期業績予想に与える影響は精査中としている。

■株主優待制度は3月期末に実施

 株主優待制度は毎年3月31日現在、1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は収益改善基調評価して年初来高値更新

 株価の動きを見ると、11月7日に510円まで急伸する場面があり、3月高値502円を突破して年初来高値を更新した。収益改善基調を評価する動きだろう。

 11月18日の終値493円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS52円35銭で算出)は9〜10倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.0%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1036円23銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約59億円である。

 週足チャートで見ると13週移動平均線がサポートラインとなり、26週移動平均線も上向きに転じて上昇トレンドへの転換を確認した形だ。0.5倍近辺の低PBRなど指標面の割安感も評価して上値を試す展開だろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[10月24日更新]

トーソーは収益改善基調や割安感を評価して戻り歩調に変化なし

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。17年3月期大幅増益予想である。また10月18日には特別利益計上も発表している。株価は9月の戻り高値圏から一旦反落したが、収益改善基調や指標面の割安感を評価して戻り歩調に変化はないだろう。なお10月31日に第2四半期累計業績発表を予定している。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 カーテンレールやインテリアブラインドの大手である。国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開している。16年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業98%、介護用品事業2%だった。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

 なお16年1月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直して当社からの直接取引とする。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

 四半期別業績推移を見ると、15年3月期は売上高が第1四半期53億10百万円、第2四半期55億38百万円、第3四半期53億38百万円、第4四半期62億81百万円、営業利益が9百万円、2億25百万円、1億04百万円、4億67百万円、16年3月期は売上高が48億93百万円、54億73百万円、54億57百万円、62億89百万円で、営業利益が1億69百万円の赤字、2億21百万円、1億76百万円、3億66百万円だった。

 新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い収益構造である。16年3月期は住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、15年9月の関東・東北豪雨(台風18号)による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材(当社資産)の冠水被害なども影響して15年3月期比減収減益だった。

 売上総利益は同1.5%減少したが、売上総利益率は41.1%で同横ばいだった。販管費は同0.6%増加し、販管費比率は38.4%で同0.9ポイント上昇した。特別利益では退職給付制度改定益を計上したが、投資有価証券売却益および事業譲渡益が一巡した。特別損失では減損損失および災害損失を計上したが、厚生年金基金解散損失引当繰入額が一巡した。

 なおROEは2.8%で同0.4ポイント低下、自己資本比率は52.1%で同0.4ポイント低下した。配当性向は33.6%だった。利益還元は安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同1.7%減の217億76百万円、営業利益が同26.2%減の5億85百万円、その他事業は売上高が同8.3%増の3億35百万円、営業利益が8百万円の黒字(前々期は6百万円の赤字)だった。

■17年3月期第1四半期は黒字化

 今期(17年3月期)第1四半期(4〜6月)の連結業績は売上高が前年同期比2.4%増の50億10百万円、営業利益が27百万円の黒字(前年同期は1億69百万円の赤字)、経常利益が17百万円の黒字(同1億65百万円の赤字)、純利益が0百万円の黒字(同1億05百万円の赤字)だった。

 売上総利益は同6.5%増加し、売上総利益率は41.3%で同1.6ポイント上昇した。販管費は同3.4%減少し、販管費比率は40.7%で同2.4ポイント低下した。営業外では為替差損益が悪化(前期は差益5百万円、今期は差損15百万円)した。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同2.4%増の49億18百万円、営業利益が20百万円の黒字(同1億76百万円の赤字)だった。カーテンレール新製品を中心とした展示会開催、リフォーム市場や非住宅市場への販路拡大など積極的な営業活動を展開した。その他事業は売上高が同2.2%増の91百万円、営業利益が同23.6%増の7百万円だった。ステッキを中心とした介護関連用品の販売活動を強化した。

■17年3月期通期は大幅増益予想で収益改善基調

 今期(17年3月期)通期の連結業績予想(5月11日公表)は、売上高が前期(16年3月期)比4.0%増の230億円、営業利益が同51.5%増の9億円、経常利益が同50.5%増の8億80百万円、そして純利益が同76.1%増の5億50百万円としている。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で予想配当性向は19.1%となる。

 住宅関連市場は本格回復に至っていないが、新製品開発力や市場対応力の強化に取り組み、宿泊・医療・福祉施設といった非住宅領域への拡販を推進する。原価低減や総費用低減の徹底も寄与して大幅増益予想である。収益は改善基調だろう。

 なお10月18日に特別利益計上を発表している。東京都家具厚生年金基金の解散承認と厚生年金基金解散時負担額の決定に伴い、15年3月期第2四半期に計上した厚生年金基金解散損失引当金を取り崩し、確定額との差額66百万円を厚生年金基金解散損失引当金戻入額として特別利益に計上する。17年3月期業績予想に与える影響は精査中としている。

■株主優待制度は3月期末に実施

 株主優待制度は毎年3月31日現在、1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は収益改善基調や割安感を評価して戻り歩調に変化なし

 株価の動きを見ると、9月の戻り高値圏480円台から一旦反落したが大きく下押す動きは見られない。自律調整の範囲だろう。

 10月21日の終値477円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS52円35銭で算出)は9〜10倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.1%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1036円23銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約57億円である。

 週足チャートで見ると13週移動平均線が26週移動平均線を上抜いて先高感を強めている。基調転換を確認した形であり、収益改善基調や指標面の割安感を評価して戻り歩調に変化はないだろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[9月05日更新]

トーソーは下値固め完了して収益改善基調や割安感を見直し

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。17年3月期大幅増益予想である。株価は7月の年初来安値から切り返している。下値固めが完了し、収益改善基調や指標面の割安感を見直す動きを強めそうだ。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 カーテンレールやインテリアブラインドの大手である。国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開している。16年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業98%、介護用品事業2%だった。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

 なお16年1月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直して当社からの直接取引とする。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

 四半期別業績推移を見ると、15年3月期は売上高が第1四半期53億10百万円、第2四半期55億38百万円、第3四半期53億38百万円、第4四半期62億81百万円、営業利益が9百万円、2億25百万円、1億04百万円、4億67百万円、16年3月期は売上高が48億93百万円、54億73百万円、54億57百万円、62億89百万円で、営業利益が1億69百万円の赤字、2億21百万円、1億76百万円、3億66百万円だった。

 新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い収益構造である。16年3月期は住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、15年9月の関東・東北豪雨(台風18号)による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材(当社資産)の冠水被害なども影響して減収減益だった。

 売上総利益は同1.5%減少したが、売上総利益率は41.1%で同横ばいだった。販管費は同0.6%増加し、販管費比率は38.4%で同0.9ポイント上昇した。特別利益では退職給付制度改定益を計上したが、投資有価証券売却益および事業譲渡益が一巡した。特別損失では減損損失および災害損失を計上したが、厚生年金基金解散損失引当繰入額が一巡した。

 なおROEは2.8%で同0.4ポイント低下、自己資本比率は52.1%で同0.4ポイント低下した。配当性向は33.6%だった。利益還元は安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は住宅市場の回復遅れや水害による販売機会喪失などで、売上高が同1.7%減の217億76百万円、営業利益が同26.2%減の5億85百万円だった。その他事業はステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化などで、売上高が同8.3%増の3億35百万円、営業利益が8百万円の黒字(前々期は6百万円の赤字)だった。

■17年3月期第1四半期は黒字化

 今期(17年3月期)第1四半期(4〜6月)の連結業績は売上高が前年同期比2.4%増の50億10百万円、営業利益が27百万円の黒字(前年同期は1億69百万円の赤字)、経常利益が17百万円の黒字(同1億65百万円の赤字)、純利益が0百万円の黒字(同1億05百万円の赤字)だった。

 売上総利益は同6.5%増加し、売上総利益率は41.3%で同1.6ポイント上昇した。販管費は同3.4%減少し、販管費比率は40.7%で同2.4ポイント低下した。営業外では為替差損益が悪化(前期は差益5百万円、今期は差損15百万円)した。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同2.4%増の49億18百万円、営業利益が20百万円の黒字(同1億76百万円の赤字)だった。カーテンレール新製品を中心とした展示会開催、リフォーム市場や非住宅市場への販路拡大など積極的な営業活動を展開した。その他事業は売上高が同2.2%増の91百万円、営業利益が同23.6%増の7百万円だった。ステッキを中心とした介護関連用品の販売活動を強化した。

■17年3月期通期は大幅増益予想で収益改善基調

 今期(17年3月期)通期の連結業績予想(5月11日公表)は、売上高が前期(16年3月期)比4.0%増の230億円、営業利益が同51.5%増の9億円、経常利益が同50.5%増の8億80百万円、そして純利益が同76.1%増の5億50百万円としている。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で予想配当性向は19.1%となる。

 住宅関連市場は本格回復に至っていないが、新製品開発力や市場対応力の強化に取り組み、宿泊・医療・福祉施設といった非住宅領域への拡販を推進する。原価低減や総費用低減の徹底も寄与して大幅増益予想である。収益は改善基調だろう。

■株主優待制度は3月期末に実施

 株主優待制度は毎年3月31日現在、1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は下値固め完了して収益改善基調や指標面の割安感を見直し

 株価の動きを見ると、7月の年初来安値456円から切り返している。小動きだが9月1日と2日には472円まで上伸した。下値固めが完了したようだ。

 9月2日の終値472円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想連結EPS52円35銭で算出)は9倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.1%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1036円23銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約56億円である。

 日足チャートで見ると上向きに転じた25日移動平均線がサポートラインの形となった。また週足チャートで見ると13週移動平均線突破の動きを強めている。下値固めが完了し、収益改善基調や指標面の割安感を見直す動きを強めそうだ。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[8月03日更新]

トーソーは17年3月期第1四半期黒字化、収益改善基調や割安感を見直し

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。7月29日発表の17年3月期第1四半期連結業績は黒字化した。そして通期も大幅増益予想である。株価は年初来安値圏だが下値固め完了感を強めている。収益改善基調や指標面の割安感を見直す動きとなりそうだ。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 カーテンレールやインテリアブラインドの大手である。国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開している。16年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業98%、介護用品事業2%だった。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

 なお16年1月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直して当社からの直接取引とする。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

 四半期別業績推移を見ると、15年3月期は売上高が第1四半期53億10百万円、第2四半期55億38百万円、第3四半期53億38百万円、第4四半期62億81百万円、営業利益が9百万円、2億25百万円、1億04百万円、4億67百万円、16年3月期は売上高が48億93百万円、54億73百万円、54億57百万円、62億89百万円で、営業利益が1億69百万円の赤字、2億21百万円、1億76百万円、3億66百万円だった。

 新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い収益構造である。16年3月期は住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、15年9月の関東・東北豪雨(台風18号)による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材(当社資産)の冠水被害なども影響して減収減益だった。

 売上総利益は同1.5%減少したが、売上総利益率は41.1%で同横ばいだった。販管費は同0.6%増加し、販管費比率は38.4%で同0.9ポイント上昇した。特別利益では退職給付制度改定益を計上したが、投資有価証券売却益および事業譲渡益が一巡した。特別損失では減損損失および災害損失を計上したが、厚生年金基金解散損失引当繰入額が一巡した。

 なおROEは2.8%で同0.4ポイント低下、自己資本比率は52.1%で同0.4ポイント低下した。配当性向は33.6%だった。利益還元は安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は住宅市場の回復遅れや水害による販売機会喪失などで、売上高が同1.7%減の217億76百万円、営業利益が同26.2%減の5億85百万円だった。その他事業はステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化などで、売上高が同8.3%増の3億35百万円、営業利益が8百万円の黒字(前々期は6百万円の赤字)だった。

■17年3月期第1四半期は黒字化

 7月29日発表した今期(17年3月期)第1四半期(4〜6月)の連結業績は売上高が前年同期比2.4%増の50億10百万円で、営業利益が27百万円の黒字(前年同期は1億69百万円の赤字)、経常利益が17百万円の黒字(同1億65百万円の赤字)、純利益が0百万円の黒字(同1億05百万円の赤字)だった。

 売上総利益は同6.5%増加し、売上総利益率は41.3%で同1.6ポイント上昇した。販管費は同3.4%減少し、販管費比率は40.7%で同2.4ポイント低下した。営業外では為替差損益が悪化(前期は差益5百万円、今期は差損15百万円)した。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は売上高が同2.4%増の49億18百万円、営業利益が20百万円の黒字(同1億76百万円の赤字)だった。カーテンレール新製品を中心とした展示会開催、リフォーム市場や非住宅市場への販路拡大など積極的な営業活動を展開した。その他事業は売上高が同2.2%増の91百万円、営業利益が同23.6%増の7百万円だった。ステッキを中心とした介護関連用品の販売活動を強化した。

■17年3月期通期は大幅増益予想で収益改善基調

 今期(17年3月期)通期の連結業績予想は前回予想(5月11日公表)を据え置いて、売上高が前期(16年3月期)比4.0%増の230億円で、営業利益が同51.5%増の9億円、経常利益が同50.5%増の8億80百万円、そして純利益が同76.1%増の5億50百万円としている。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で予想配当性向は19.1%となる。

 住宅関連市場は本格回復に至っていないが、新製品開発力や市場対応力の強化に取り組み、宿泊・医療・福祉施設といった非住宅領域への拡販を推進する。原価低減や総費用低減の徹底も寄与して大幅増益予想である。収益は改善基調だろう。

■株主優待制度は3月期末に実施

 株主優待制度は毎年3月31日現在、1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は下値固め完了して収益改善基調や指標面の割安感を見直し

 株価の動きを見ると、年初来安値圏460円〜470円でモミ合う展開だが、下値固め完了感を強めている。

 8月2日の終値465円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想連結EPS52円35銭で算出)は8〜9倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.2%近辺、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS1036円23銭で算出)は0.4倍近辺である。時価総額は約55億円である。

 週足チャートで見ると13週移動平均線を割り込んだが、460円近辺が下値支持線の形だ。下値固めが完了して収益改善基調や指標面の割安感を見直す動きとなりそうだ。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[7月13日更新]

トーソーは17年3月期大幅増益予想で収益改善基調

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手で、室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。17年3月期大幅増益予想で収益改善基調である。株価は地合い悪化も影響して年初来安値圏だが指標面に割安感があり、調整一巡して反発が期待される。なお7月29日に第1四半期の業績発表を予定している。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 カーテンレールやインテリアブラインドの大手である。国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開している。16年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業98%、介護用品事業2%だった。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

 なお16年1月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直して当社からの直接取引とする。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

 四半期別業績推移を見ると、15年3月期は売上高が第1四半期53億10百万円、第2四半期55億38百万円、第3四半期53億38百万円、第4四半期62億81百万円、営業利益が9百万円、2億25百万円、1億04百万円、4億67百万円、16年3月期は売上高が48億93百万円、54億73百万円、54億57百万円、62億89百万円で、営業利益が1億69百万円の赤字、2億21百万円、1億76百万円、3億66百万円だった。

 新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い収益構造である。16年3月期は住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、15年9月の関東・東北豪雨(台風18号)による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材(当社資産)の冠水被害なども影響して減収減益だった。

 売上総利益は同1.5%減少したが、売上総利益率は41.1%で同横ばいだった。販管費は同0.6%増加し、販管費比率は38.4%で同0.9ポイント上昇した。特別利益では退職給付制度改定益を計上したが、投資有価証券売却益および事業譲渡益が一巡した。特別損失では減損損失および災害損失を計上したが、厚生年金基金解散損失引当繰入額が一巡した。

 なおROEは2.8%で同0.4ポイント低下、自己資本比率は52.1%で同0.4ポイント低下した。配当性向は33.6%だった。利益還元については、効率的な業務運営による収益力の向上、財務体質の強化を図りながら、安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は住宅市場の回復遅れや水害による販売機会喪失などで、売上高が同1.7%減の217億76百万円、営業利益が同26.2%減の5億85百万円だった。その他事業はステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化などで、売上高が同8.3%増の3億35百万円、営業利益が8百万円の黒字(前々期は6百万円の赤字)だった。

■17年3月期は大幅増益予想で収益改善基調

 今期(17年3月期)の連結業績予想(5月11日公表)については、売上高が前期(16年3月期)比4.0%増の230億円で、営業利益が同51.5%増の9億円、経常利益が同50.5%増の8億80百万円、純利益が同76.1%増の5億50百万円としている。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で予想配当性向は19.1%となる。

 住宅関連市場は本格回復に至っていないが、新製品開発力や市場対応力の強化に取り組み、宿泊・医療・福祉施設といった非住宅領域への拡販を推進する。原価低減や総費用低減の徹底も寄与して大幅増益予想である。収益は改善基調だろう。

■株主優待制度は3月期末に実施

 株主優待制度を実施して積極還元姿勢を示している。毎年3月31日現在で1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は調整一巡して反発期待、指標面に割安感

 株価の動きを見ると、地合い悪化も影響して7月6日に463円まで調整し、1月の年初来安値に並んだ。

 7月8日の終値465円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想連結EPS52円35銭で算出)は8〜9倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.2%近辺、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS1036円23銭で算出)は0.4倍近辺である。時価総額は約55億円である。

 週足チャートで見ると26週移動平均線に続いて13週移動平均線も割り込んだが、460円近辺が下値支持線の形だ。指標面に割安感があり、調整一巡して反発が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[6月22日更新]

トーソーは下値固め完了して戻り試す、17年3月期大幅増益予想で収益改善基調

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開し、中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として高付加価値商品拡販などの施策を強化している。17年3月期は大幅増益予想で収益改善基調である。指標面に割安感があり、株価は下値固めが完了して戻りを試す展開だろう。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 カーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開している。16年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業98%、介護用品事業2%だった。なお国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

 円安に伴う原材料価格上昇に対応して、15年7月6日受注分からカーテンレールおよび関連部品の価格改定を実施し、15年10月5日受注分からデザインブラインドおよび関連部品の価格改定を実施した。

 なお16年1月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直して当社からの直接取引とする。清算結了は16年6月予定としている。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

 15年3月期の四半期別業績推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)53億10百万円、第2四半期(7月〜9月)55億38百万円、第3四半期(10月〜12月)53億38百万円、第4四半期(1月〜3月)62億81百万円で、営業利益は第1四半期9百万円、第2四半期2億25百万円、第3四半期1億04百万円、第4四半期4億67百万円だった。

 新設住宅着工件数やリニューアル需要など住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い収益構造である。15年3月期の売上総利益率は41.0%で14年3月期比0.5ポイント低下、販管費比率は37.5%で同0.3ポイント上昇、ROEは3.2%で同1.2ポイント上昇、自己資本比率は52.7%で同3.0ポイント上昇した。

 配当性向は30.4%だった。利益還元については、効率的な業務運営による収益力の向上、財務体質の強化を図りながら、安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行うとしている。

■16年3月期は住宅市場回復遅れで減収減益

 前期(16年3月期)連結業績は、売上高が前々期(15年3月期)比1.6%減の221億12百万円、営業利益が同24.5%減の5億94百万円、経常利益が同25.4%減の5億84百万円、純利益が同9.5%減の3億12百万円だった。住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、15年9月の関東・東北豪雨(台風18号)による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材(当社資産)の冠水被害なども影響して減収減益だった。

 売上総利益は同1.5%減少したが、売上総利益率は41.1%で同横ばいだった。販管費は同0.6%増加し、販管費比率は38.4%で同0.9ポイント上昇した。特別利益では退職給付制度改定益49百万円を計上したが、前々期計上の投資有価証券売却益15百万円および事業譲渡益39百万円が一巡した。特別損失では減損損失19百万円、および災害損失1億13百万円を計上したが、前々期計上の厚生年金基金解散損失引当繰入額1億89百万円が一巡した。

 なおROEは2.8%で同0.4ポイント低下、自己資本比率は52.1%で同0.4ポイント低下した。配当は前々期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で配当性向は33.6%だった。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は住宅市場の回復遅れや水害による販売機会喪失などで、売上高が同1.7%減の217億76百万円、営業利益が同26.2%減の5億85百万円だった。その他事業はステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化などで、売上高が同8.3%増の3億35百万円、営業利益が8百万円の黒字(前々期は6百万円の赤字)だった。

 四半期別の業績推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)48億93百万円、第2四半期(7月〜9月)54億73百万円、第3四半期(10月〜12月)54億57百万円、第4四半期(1月〜3月)62億89百万円で、営業利益は第1四半期1億69百万円の赤字、第2四半期2億21百万円、第3四半期1億76百万円、第4四半期3億66百万円だった。

■17年3月期は大幅増益予想で収益改善基調

 今期(17年3月期)の連結業績予想(5月11日公表)については、売上高が前期(16年3月期)比4.0%増の230億円で、営業利益が同51.5%増の9億円、経常利益が同50.5%増の8億80百万円、純利益が同76.1%増の5億50百万円としている。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で予想配当性向は19.1%となる。

 住宅関連市場は本格回復に至っていないが、新製品開発力や市場対応力の強化に取り組み、宿泊・医療・福祉施設といった非住宅領域への拡販を推進する。原価低減や総費用低減の徹底も寄与して大幅増益予想である。収益は改善基調だろう。

■株主優待制度は3月期末に実施

 株主優待制度を実施して積極還元姿勢を示している。毎年3月31日現在で1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は下値固め完了して戻り試す

 株価の動きを見ると、安値圏470円〜480円近辺でのモミ合いから上放れの動きを強めている。下値固めが完了したようだ。

 6月21日の終値483円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS52円35銭で算出)は9〜10倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.1%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1036円23銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約57億円である。

 週足チャートで見ると13週移動平均線に続いて26週移動平均線も突破した。指標面に割安感があり、下値固めが完了して戻りを試す展開だろう。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[5月31日更新]

トーソーは下値固め完了、17年3月期は大幅増益予想で収益改善基調

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレール類・ブラインド類の大手で、室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開している。中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品拡販などの施策を強化している。16年3月期は住宅市場の回復遅れなどで減益だったが、17年3月期は大幅増益予想で収益改善基調である。株価は安値圏でモミ合う形だが、1桁台の予想PERや0.5倍近辺の低PBRに割安感があり、下値固めが完了して出直り展開だろう。

■カーテンレール類・ブラインド類の大手

 カーテンレール類やブラインド類の大手である。室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開している。なお国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインド類が約15%である。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

 円安に伴う原材料価格上昇に対応して、15年7月6日受注分からカーテンレールおよび関連部品の価格改定を実施し、15年10月5日受注分からデザインブラインドおよび関連部品の価格改定を実施した。

 なお16年1月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直し、当社からの直接取引とする。清算結了は16年6月予定としている。

 また5月16日には監査等委員会設置会社への移行を発表した。6月28日開催予定の第76回定時株主総会において承認されることを条件とする。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

 15年3月期の四半期別業績推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)53億10百万円、第2四半期(7月〜9月)55億38百万円、第3四半期(10月〜12月)53億38百万円、第4四半期(1月〜3月)62億81百万円で、営業利益は第1四半期9百万円、第2四半期2億25百万円、第3四半期1億04百万円、第4四半期4億67百万円だった。

 新設住宅着工件数やリニューアル需要など住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い収益構造である。15年3月期の売上総利益率は41.0%で14年3月期比0.5ポイント低下、販管費比率は37.5%で同0.3ポイント上昇、ROEは3.2%で同1.2ポイント上昇、自己資本比率は52.7%で同3.0ポイント上昇した。

 配当性向は30.4%だった。利益還元については、効率的な業務運営による収益力の向上、財務体質の強化を図りながら、安定的な配当の継続を重視しつつ、業績および今後の設備投資計画、配当性向等を総合的に勘案した利益配分を行いたいとしている。

■16年3月期は住宅市場回復遅れの影響などで減収減益

 5月11日発表した前期(16年3月期)の連結業績は、売上高が前々期(15年3月期)比1.6%減の221億12百万円で、営業利益が同24.5%減の5億94百万円、経常利益が同25.4%減の5億84百万円、純利益が同9.5%減の3億12百万円だった。

 住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、15年9月の関東・東北豪雨(台風18号)による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材(当社資産)の冠水被害なども影響して減収・減益だった。

 売上総利益は同1.5%減少したが、売上総利益率は41.1%で同横ばいだった。販管費は同0.6%増加し、販管費比率は38.4%で同0.9ポイント上昇した。営業外収益では為替差益が減少(前々期12百万円計上、前期7百万円計上)した。特別利益では退職給付制度改定益49百万円を計上したが、前々期計上の投資有価証券売却益15百万円、および事業譲渡益39百万円が一巡した。特別損失では減損損失19百万円、および災害損失1億13百万円を計上したが、前々期計上の厚生年金基金解散損失引当繰入額1億89百万円が一巡した。

 なおROEは2.8%で同0.4ポイント低下、自己資本比率は52.1%で同0.4ポイント低下した。配当は前々期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で、配当性向は33.6%だった。

 セグメント別の動向を見ると、室内装飾関連事業は住宅市場の回復遅れや水害による販売機会喪失などで、売上高が同1.7%減の217億76百万円、営業利益が同26.2%減の5億85百万円だった。その他事業はステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化などで、売上高が同8.3%増の3億35百万円、営業利益が8百万円の黒字(前々期は6百万円の赤字)だった。

 四半期別の業績推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)48億93百万円、第2四半期(7月〜9月)54億73百万円、第3四半期(10月〜12月)54億57百万円、第4四半期(1月〜3月)62億89百万円で、営業利益は第1四半期1億69百万円の赤字、第2四半期2億21百万円、第3四半期1億76百万円、第4四半期3億66百万円だった。

■17年3月期は大幅増益予想で収益改善基調

 今期(17年3月期)の連結業績予想(5月11日公表)については、売上高が前期(16年3月期)比4.0%増の230億円で、営業利益が同51.5%増の9億円、経常利益が同50.5%増の8億80百万円、純利益が同76.1%増の5億50百万円としている。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で、予想配当性向は19.1%となる。

 住宅関連市場は本格回復に至っていないが、新製品開発力や市場対応力の強化に取り組み、宿泊・医療・福祉施設といった非住宅領域への拡販を推進する。さらに原価低減や総費用低減の徹底を図ることで大幅増益予想としている。収益は改善基調だろう。

■株主優待制度は3月期末に実施

 株主優待制度を実施して積極還元姿勢を示している。毎年3月31日現在で1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は安値圏だが下値固め完了感

 株価の動きを見ると、安値圏470円〜480円近辺でモミ合う形だが、1月の年初来安値463円まで下押すことなく、下値固め完了感を強めている。

 5月27日の終値471円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS52円35銭で算出)は9倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.1%近辺、そして前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1036円23銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約56億円である。

 週足チャートで見ると、26週移動平均線が戻りを押さえる形だが、460円〜470円近辺が支持線となって下値固め完了感も強めている。1桁台の予想PERや0.5倍近辺の低PBRに割安感があり、下値固めが完了して出直り展開だろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[4月18日更新]

トーソーは16年3月期減益予想だが、17年3月期は収益改善期待

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレール類・ブラインド類の大手である。中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として高付加価値商品拡販などの施策を強化している。16年3月期は住宅市場の回復遅れなどで減益予想だが、17年3月期は収益改善が期待される。株価は安値圏だが0.4倍近辺の低PBRも注目点であり、調整が一巡して出直り展開だろう。なお5月11日に16年3月期決算発表を予定している。

■カーテンレール類・ブラインド類の大手

 カーテンレール類やブラインド類の大手である。室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。なお国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインド類が約15%である。

 中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

 円安に伴う原材料価格上昇に対応して、15年7月6日受注分からカーテンレールおよび関連部品の価格改定を実施し、15年10月5日受注分からデザインブラインドおよび関連部品の価格改定を実施した。

 なお16年1月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直し、当社からの直接取引とする。清算結了は16年6月予定としている。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

 15年3月期の四半期別業績の推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)53億10百万円、第2四半期(7月〜9月)55億38百万円、第3四半期(10月〜12月)53億38百万円、第4四半期(1月〜3月)62億81百万円で、営業利益は第1四半期9百万円、第2四半期2億25百万円、第3四半期1億04百万円、第4四半期4億67百万円だった。

 新設住宅着工件数やリニューアル需要など住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い収益構造である。15年3月期の売上総利益率は41.0%で14年3月期比0.5ポイント低下、販管費比率は37.5%で同0.3ポイント上昇、ROEは3.2%で同1.2ポイント上昇、自己資本比率は52.7%で同3.0ポイント上昇した。配当性向は30.4%だった。

■16年3月期第3四半期累計は営業減益だが、純利益は増益

 前期(16年3月期)第3四半期累計(4月〜12月)の連結業績は、売上高が前年同期比2.2%減の158億23百万円、営業利益が同29.8%減の2億28百万円、経常利益が同29.8%減の2億28百万円だった。純利益は法人税等の減少も寄与して同85.5%増の1億05百万円だった。

 住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、台風18号の影響による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材(当社資産)の冠水被害などで減収、営業減益、経常減益だった。売上総利益率は41.2%で同0.1ポイント上昇、販管費比率は39.8%で同0.7ポイント上昇した。営業外収益では為替差益が減少(前期は16百万円計上、今期は9百万円計上)した。特別損失では災害による損失1億13百万円を計上したが、前期計上の厚生年金基金解散損失引当繰入額1億89百万円が一巡した。

 セグメント別の動向を見ると、室内装飾関連事業は住宅市場の回復遅れや水害による販売機会喪失などで、売上高が同2.5%減の155億67百万円、営業利益が同32.3%減の2億23百万円だった。その他事業はステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化で、売上高が同13.4%増の2億56百万円、営業利益が4百万円の黒字(前年同期は5百万円の赤字)だった。

 四半期別の推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)48億93百万円、第2四半期(7月〜9月)54億73百万円、第3四半期(10月〜12月)54億57百万円、営業利益は第1四半期1億69百万円の赤字、第2四半期2億21百万円、第3四半期1億76百万円だった。

■16年3月期減益予想だが、17年3月期は収益改善期待

 前期(16年3月期)通期の連結業績予想(10月30日に減額修正)は、売上高が前々期(15年3月期)比2.4%増の230億円、営業利益が同10.6%減の7億20百万円、経常利益が同10.7%減の7億円、純利益が同13.1%減の3億円としている。

 住宅関連市場の本格回復の遅れや円安による輸入原材料価格の上昇などで減益予想だ。配当予想(5月12日公表)は前々期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。予想配当性向は35.0%となる。

 通期会社予想に対する第3四半期累計の進捗率は売上高が68.8%、営業利益が31.7%、経常利益が32.6%、純利益が35.0と低水準である。住宅関連市場の本格回復が遅れているため、第4四半期の構成比が高い収益構造を考慮しても通期下振れに注意が必要となるが、来期(17年3月期)は収益改善が期待される。

■株主優待制度は3月期末に実施

 株主優待制度を実施して積極還元姿勢を示している。毎年3月31日現在で1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は安値圏だが調整一巡感

 株価の動きを見ると、3月28日の戻り高値(年初来高値)502円から反落して安値圏だが、1月安値463円まで下押すことなく、470円〜480円近辺で調整一巡感を強めている。

 4月15日の終値471円を指標面で見ると、前期推定連結PER(会社予想の連結EPS28円56銭で算出)は16〜17倍近辺、前期推定配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.1%近辺、前々期実績連結PBR(前々期実績の連結BPS1091円41銭で算出)は0.4倍近辺である。なお時価総額は約56億円である。

 週足チャートで見ると13週移動平均線を割り込んだが、460円〜470円近辺が下値支持線の形だ。0.4倍近辺の低PBRも注目点であり、調整が一巡して出直り展開だろう。

(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[3月24日更新]

トーソーは調整一巡して戻り歩調、低PBRや3月期末の株主優待にも注目

 トーソー <5956> (東2)はカーテンレール類・ブラインド類の大手である。中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として高付加価値商品拡販などの施策を強化している。株価は調整が一巡して戻り歩調の展開だ。16年3月期減益予想の織り込みが完了したようだ。0.5倍近辺の低PBRや3月期末の株主優待も注目点となる。17年3月期の収益改善期待で出直りの動きが本格化しそうだ。

■カーテンレール類・ブラインド類の大手

 カーテンレール類やブラインド類の大手である。室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。なお国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインド類が約15%である。

 中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

 円安に伴う原材料価格上昇に対応して、15年7月6日受注分からカーテンレールおよび関連部品の価格改定を実施し、15年10月5日受注分からデザインブラインドおよび関連部品の価格改定を実施した。

 なお16年1月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直し、当社からの直接取引とする。清算結了は16年6月予定としている。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

 15年3月期の四半期別業績の推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)53億10百万円、第2四半期(7月〜9月)55億38百万円、第3四半期(10月〜12月)53億38百万円、第4四半期(1月〜3月)62億81百万円で、営業利益は第1四半期9百万円、第2四半期2億25百万円、第3四半期1億04百万円、第4四半期4億67百万円だった。

 新設住宅着工件数やリニューアル需要など住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い収益構造である。15年3月期の売上総利益率は41.0%で14年3月期比0.5ポイント低下、販管費比率は37.5%で同0.3ポイント上昇、ROEは3.2%で同1.2ポイント上昇、自己資本比率は52.7%で同3.0ポイント上昇した。配当性向は30.4%だった。

■16年3月期第3四半期累計は営業減益だが、純利益は増益

 今期(16年3月期)第3四半期累計(4月〜12月)の連結業績は、売上高が前年同期比2.2%減の158億23百万円、営業利益が同29.8%減の2億28百万円、経常利益が同29.8%減の2億28百万円だった。純利益は法人税等の減少も寄与して同85.5%増の1億05百万円だった。

 住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、台風18号の影響による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材(当社資産)の冠水被害などで減収、営業減益、経常減益だった。売上総利益率は41.2%で同0.1ポイント上昇、販管費比率は39.8%で同0.7ポイント上昇した。営業外収益では為替差益が減少(前期は16百万円計上、今期は9百万円計上)した。特別損失では災害による損失1億13百万円を計上したが、前期計上の厚生年金基金解散損失引当繰入額1億89百万円が一巡した。

 セグメント別の動向を見ると、室内装飾関連事業は住宅市場の回復遅れや水害による販売機会喪失などで、売上高が同2.5%減の155億67百万円、営業利益が同32.3%減の2億23百万円だった。その他事業はステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化で、売上高が同13.4%増の2億56百万円、営業利益が4百万円の黒字(前年同期は5百万円の赤字)だった。

 四半期別の推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)48億93百万円、第2四半期(7月〜9月)54億73百万円、第3四半期(10月〜12月)54億57百万円、営業利益は第1四半期1億69百万円の赤字、第2四半期2億21百万円、第3四半期1億76百万円だった。

■16年3月期通期は減益予想だが、17年3月期は収益改善期待

 今期(16年3月期)通期の連結業績予想(10月30日に減額修正)は、売上高が前期(15年3月期)比2.4%増の230億円、営業利益が同10.6%減の7億20百万円、経常利益が同10.7%減の7億円、純利益が同13.1%減の3億円としている。

 住宅関連市場の本格回復の遅れや、円安による輸入原材料価格の上昇などで減益予想だ。配当予想(5月12日公表)は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。予想配当性向は35.0%となる。

 通期会社予想に対する第3四半期累計の進捗率は売上高が68.8%、営業利益が31.7%、経常利益が32.6%、純利益が35.0と低水準である。住宅関連市場の本格回復が遅れているため、第4四半期の構成比が高い収益構造を考慮しても通期下振れに注意が必要となるが、来期(17年3月期)は収益改善が期待される。

■株主優待制度は3月期末に実施

 株主優待制度を実施して積極還元姿勢を示している。毎年3月31日現在で1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は16年3月期減益予想の織り込みが完了して戻り歩調

 株価の動きを見ると、2月12日の直近安値465円から切り返して戻り歩調の展開だ。3月23日には495円まで上伸した。16年3月期減益予想の織り込みが完了したようだ。

 3月23日の終値494円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS28円56銭で算出)は17〜18倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.0%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1091円41銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約59億円である。

 日足チャートで見ると25日移動平均線を突破し、25日移動平均線が上向きに転じた。また週足チャートで見ると13週移動平均線に続いて26週移動平均線も突破した。強基調に転換した形だ。0.5倍近辺の低PBRや3月期末の株主優待も注目点となる。17年3月期の収益改善期待で出直りの動きが本格化しそうだ。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[2月10日更新]

トーソーは16年3月期減益予想の織り込み完了、0.4倍近辺の低PBRに注目

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレール類・ブラインド類の大手である。中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として高付加価値商品拡販などの施策を強化している。9日の株価は地合い悪の中でも前日比プラスを確保した。1月の直近安値や15年9月の昨年来安値を割り込むことなく切り返す動きだ。16年3月期第3四半期累計は営業減益だったが、通期減益予想の織り込みが完了して底打ちしたようだ。0.4倍近辺の低PBRも注目点となって出直り展開だろう。

■カーテンレール類・ブラインド類の大手

 カーテンレール類やブラインド類の大手である。室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。なお国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインド類が約15%である。

 中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

 円安に伴う原材料価格上昇に対応して、15年7月6日受注分からカーテンレールおよび関連部品の価格改定を実施し、15年10月5日受注分からデザインブラインドおよび関連部品の価格改定を実施した。

 なお1月15日には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直し、当社からの直接取引とする。清算結了は16年6月予定としている。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

 15年3月期の四半期別業績の推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)53億10百万円、第2四半期(7月〜9月)55億38百万円、第3四半期(10月〜12月)53億38百万円、第4四半期(1月〜3月)62億81百万円で、営業利益は第1四半期9百万円、第2四半期2億25百万円、第3四半期1億04百万円、第4四半期4億67百万円だった。

 新設住宅着工件数やリニューアル需要など住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い収益構造である。15年3月期の売上総利益率は41.0%で14年3月期比0.5ポイント低下、販管費比率は37.5%で同0.3ポイント上昇、ROEは3.2%で同1.2ポイント上昇、自己資本比率は52.7%で同3.0ポイント上昇した。配当性向は30.4%だった。

■16年3月期第3四半期累計は営業減益だが、純利益は増益

 1月29日に発表した今期(16年3月期)第3四半期累計(4月〜12月)の連結業績は、売上高が前年同期比2.2%減の158億23百万円となり、営業利益が同29.8%減の2億28百万円、経常利益が同29.8%減の2億28百万円だったが、純利益は同85.5%増の1億05百万円だった。

 住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、台風18号の影響による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材(当社資産)の冠水被害などで減収、営業減益、経常減益だった。売上総利益率は41.2%で同0.1ポイント上昇、販管費比率は39.8%で同0.7ポイント上昇した。営業外収益では為替差益が減少(前期は16百万円計上、今期は9百万円計上)した。特別損失では災害による損失1億13百万円を計上したが、前期計上の厚生年金基金解散損失引当繰入額1億89百万円が一巡した。さらに法人前等の減少も寄与して純利益は大幅増益だった。

 セグメント別の動向を見ると、室内装飾関連事業は住宅市場の回復遅れや水害による販売機会喪失などで、売上高が同2.5%減の155億67百万円、営業利益が同32.3%減の2億23百万円だった。その他事業はステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化で、売上高が同13.4%増の2億56百万円、営業利益が4百万円の黒字(前年同期は5百万円の赤字)だった。

 四半期別の推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)48億93百万円、第2四半期(7月〜9月)54億73百万円、第3四半期(10月〜12月)54億57百万円、営業利益は第1四半期1億69百万円の赤字、第2四半期2億21百万円、第3四半期1億76百万円だった。

■16年3月期通期は減益予想だが、17年3月期は収益改善期待

 今期(16年3月期)通期の連結業績予想は前回予想(10月30日に減額修正)を据え置いて、売上高が前期比2.4%増の230億円、営業利益が同10.6%減の7億20百万円、経常利益が同10.7%減の7億円、純利益が同13.1%減の3億円としている。

 住宅関連市場の本格回復の遅れや、円安による輸入原材料価格の上昇などで減益予想だ。配当予想は前回予想(5月12日公表)を据え置いて前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。予想配当性向は35.0%となる。

 通期会社予想に対する第3四半期累計の進捗率は売上高が68.8%、営業利益が31.7%、経常利益が32.6%、純利益が35.0と低水準である。住宅関連市場の本格回復が遅れているため、第4四半期の構成比が高い収益構造を考慮しても通期下振れに注意が必要となるが、来期(17年3月期)は収益改善が期待される。

■株主優待で積極還元姿勢

 株主優待制度を実施して積極還元姿勢を示している。毎年3月31日現在で1単元(100株)以上保有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上保有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から1点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は16年3月期減益予想の織り込み完了して底打ち

 株価の動きを見ると、2月9日の株価は地合い悪の中でも前日比3円高とプラスを確保した。そして1月の直近安値463円や15年9月の昨年来安値460円を割り込むことなく切り返す動きだ。16年3月期第3四半期累計は営業減益だったが、通期減益予想の織り込みが完了したようだ。

 2月9日の終値483円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS28円56銭で算出)は16〜17倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.1%近辺、そして前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1091円41銭で算出)は0.4倍近辺である。なお時価総額は約57億円である。

 週足チャートで見ると13週移動平均線が戻りを押さえているが、直近安値圏で三尊底の形となった。16年3月期減益予想の織り込みが完了して底打ちしたようだ。0.4倍近辺の低PBRも注目点となって出直り展開だろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[12月15日更新]

トーソーの0.5倍近辺の低PBRを見直し

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレール類・ブラインド類の大手である。中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品拡販などの施策を強化している。株価は16年3月期業績予想の減額修正を嫌気する場面があったが、9月の年初来安値水準まで下押すことなく切り返している。調整が一巡したようだ。16年3月期減益予想の織り込みが完了し、0.5倍近辺の低PBRを見直す動きが強まりそうだ。

■カーテンレール類・ブラインド類の大手

 カーテンレール類やブラインド類の大手である。室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインド類が約15%である。

 中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

 なお円安に伴う原材料価格上昇に対応して、15年7月6日受注分からカーテンレールおよび関連部品の価格改定を実施し、15年10月5日受注分からデザインブラインドおよび関連部品の価格改定を実施した。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

 15年3月期の四半期別推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)53億10百万円、第2四半期(7月〜9月)55億38百万円、第3四半期(10月〜12月)53億38百万円、第4四半期(1月〜3月)62億81百万円、営業利益は第1四半期9百万円、第2四半期2億25百万円、第3四半期1億04百万円、第4四半期4億67百万円だった。

 新設住宅着工件数やリニューアル需要など住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い収益構造である。また15年3月期のROEは14年3月期比1.2ポイント上昇して3.2%、自己資本比率は同3.0ポイント上昇して52.7%、配当性向は30.4%だった。

■16年3月期第2四半期累計は最終赤字、台風18号の影響で特別損失計上

 今期(16年3月期)第2四半期累計(4月〜9月)の連結業績は、売上高が前年同期比4.4%減の103億66百万円、営業利益が同76.6%減の52百万円、経常利益が同77.1%減の51百万円、純利益が68百万円の赤字(前年同期は6百万円の黒字)だった。

 住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇も影響した。さらに台風18号の影響による鬼怒川決壊で協力工場の一部の生産設備および資材(当社資産)が冠水する被害を受けたことも影響して減収減益、最終赤字となった。売上総利益率は同0.1ポイント低下して40.7%、販管費比率は同1.5ポイント上昇して40.2%となった。特別損失に災害による損失1億13百万円を計上した。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は消費増税後の落ち込みからの回復遅れや水害による販売機会喪失などで、売上高が同4.7%減の101億86百万円、営業利益が同79.0%減の47百万円だった。その他事業はステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化で売上高が同12.6%増の1億80百万円、営業利益が5百万円の黒字(前年同期は0百万円の赤字)だった。

 なお四半期別推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)48億93百万円、第2四半期(7月〜9月)54億73百万円、営業利益は第1四半期1億69百万円の赤字、第2四半期2億21百万円だった。第2四半期は第1四半期との比較で増収増益だった。

■16年3月期は増収・減益予想だが下期の挽回期待

 今期(16年3月期)通期の連結業績予想(10月30日に減額修正)は、売上高が前期比2.4%増の230億円と増収だが、営業利益が同10.6%減の7億20百万円、経常利益が同10.7%減の7億円、そして純利益が同13.1%減の3億円としている。

 住宅関連市場の本格回復の遅れ、円安による輸入原材料価格の上昇などに加えて、台風18号に伴う災害損失1億13百万円計上も影響する。配当予想は前回予想(5月12日公表)を据え置いて前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。予想配当性向は35.0%となる。

 通期会社予想に対する第2四半期累計の進捗率は売上高が45.1%、営業利益が7.2%、経常利益が7.3%と低水準である。ただし第2四半期は第1四半期との比較で増収増益だった。製品価格改定効果も寄与して第3四半期(10月〜12月)以降の挽回が期待される。

■株主優待で積極還元姿勢

 株主優待制度を実施して積極還元姿勢を示している。毎年3月31日現在で1単元(100株)以上所有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上所有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は調整一巡して切り返し

 株価の動きを見ると、16年3月期業績予想の減額修正を嫌気する場面があったが、9月の年初来安値水準まで下押すことなく切り返している。調整が一巡したようだ。

 12月14日の終値497円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS28円56銭で算出)は17〜18倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.0%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1091円41銭で算出)は0.5倍近辺である。時価総額は約59億円である。

 日足チャートで見ると25日移動平均線を回復した。また週足チャートで見ると13週移動平均線突破の動きを強めている。16年3月期減益予想の織り込みが完了し、0.5倍近辺の低PBRを見直す動きが強まりそうだ。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[11月24日更新]

トーソーは16年3月期減額で水準切り下げたが、PBR0.4倍近辺まで低下

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレール類・ブラインド類の大手である。16年3月期業績予想減額修正を嫌気して株価は水準を切り下げたが、実績PBRが0.4倍近辺まで低下して売られ過ぎ感も強めている。16年3月期業績予想減額修正の織り込みが完了して反発のタイミングだろう。

■カーテンレール類・ブラインド類の大手

 カーテンレール類やブラインド類の大手である。室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインド類が約15%である。

 中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。

 なお円安に伴う原材料価格上昇に対応して、15年7月6日受注分からカーテンレールおよび関連部品の価格改定を実施した。また10月5日受注分からデザインブラインドおよび関連部品の価格改定を実施した。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

 15年3月期の四半期別推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)53億10百万円、第2四半期(7月〜9月)55億38百万円、第3四半期(10月〜12月)53億38百万円、第4四半期(1月〜3月)62億81百万円、営業利益は第1四半期9百万円、第2四半期2億25百万円、第3四半期1億04百万円、第4四半期4億67百万円だった。

 新設住宅着工件数やリニューアル需要など住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い収益構造である。また15年3月期のROEは14年3月期比1.2ポイント上昇して3.2%、自己資本比率は同3.0ポイント上昇して52.7%、配当性向は30.4%だった。

■16年3月期業績予想を減額、台風18号の影響で特別損失計上

 今期(16年3月期)第2四半期累計(4月〜9月)の連結業績は、売上高が前年同期比4.4%減の103億66百万円、営業利益が同76.6%減の52百万円、経常利益が同77.1%減の51百万円、純利益が68百万円の赤字(前年同期は6百万円の黒字)だった。

 住宅関連市場が本格回復に至らず、台風18号の影響による鬼怒川決壊で協力工場の一部の生産設備および資材(当社資産)が冠水する被害を受けたことも影響して減収減益、最終赤字となった。売上総利益率は同0.1ポイント低下して40.7%、販管費比率は同1.5ポイント上昇して40.2%となった。なお特別損失に災害による損失1億13百万円を計上した。

 セグメント別動向を見ると、室内装飾関連事業は消費増税後の落ち込みからの回復遅れや水害による販売機会喪失などで、売上高が同4.7%減の101億86百万円、営業利益が同79.0%減の47百万円だった。その他事業はステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化で売上高が同12.6%増の1億80百万円、営業利益が5百万円の黒字(前年同期は0百万円の赤字)だった。

 なお四半期別推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)48億93百万円、第2四半期(7月〜9月)54億73百万円、営業利益は第1四半期1億69百万円の赤字、第2四半期2億21百万円だった。

 通期の連結業績予想については10月30日に減額修正した。前回予想(5月12日公表)に対して、売上高が5億円減額して前期比2.4%増の230億円、営業利益が1億80百万円減額して同10.6%減の7億20百万円、経常利益が1億80百万円減額して同10.7%減の7億円、純利益が2億円減額して同13.1%減の3億円とした。増益予想から一転して減益予想となった。

 配当予想は前回予想(5月12日公表)を据え置いて前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。予想配当性向は35.0%となる。

 通期会社予想に対する第2四半期累計の進捗率は売上高が45.1%、営業利益が7.2%、経常利益が7.3%と低水準である。ただし第2四半期は第1四半期との比較で増収増益であり、製品価格改定効果も寄与して第3四半期(10月〜12月)以降の挽回を期待したい。

■株価は水準を切り下げたがPBR0.4倍近辺で売られ過ぎ感

 株主優待は毎年3月31日現在の株主に対して実施し、1単元(100株)以上所有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上所有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。また環境保全活動の一環としてインドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

 株価の動きを見ると、立会外分売を嫌気した9月の年初来安値460円から一旦は反発したが、16年3月期業績予想の減額修正も嫌気して再び水準を切り下げる展開だ。11月17日と20日には477円まで調整する場面があった。ただし売られ過ぎ感も強めている。

 11月20日の終値487円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS28円56銭で算出)は17倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.1%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1091円41銭で算出)は0.4倍近辺である。時価総額は約58億円である。

 週足チャートで見ると13週移動平均線が戻りを押さえる形となって水準を切り下げたが、実績PBRが0.4倍近辺まで低下して売られ過ぎ感も強めている。16年3月期業績予想減額修正の織り込みが完了して反発のタイミングだろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[10月08日更新]

トーソーはモミ合い煮詰まり感、0.5倍近辺の低PBRも見直し

 トーソー[5956](東2)はカーテンレール・ブラインド類の大手である。株価は9月に急落する場面があったが素早く切り返し、その後はモミ合い煮詰まり感を強めている。16年3月期は収益改善基調であり、0.5倍近辺の低PBRも見直してモミ合い上放れの展開が期待される。なお10月30日に第2四半期累計(4月〜9月)の業績発表を予定している。

■カーテンレール・ブラインド類の大手

 カーテンレールやブラインド類の大手である。室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。

 中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、新商品開発のスピードアップ、ホテル・商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、海外売上高の拡大、原価低減や総費用低減、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。

 なお円安に伴う原材料価格上昇に対応して、15年7月6日受注分からカーテンレールおよび関連部品の価格改定を実施した。また10月5日受注分からデザインブラインドおよび関連部品の価格改定を実施すると発表している。

■営業利益改善基調

 15年3月期の四半期別推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)53億10百万円、第2四半期(7月〜9月)55億38百万円、第3四半期(10月〜12月)53億38百万円、第4四半期(1月〜3月)62億81百万円、営業利益は第1四半期9百万円、第2四半期2億25百万円、第3四半期1億04百万円、第4四半期4億67百万円だった。営業利益は改善基調だ。

 また15年3月期の配当性向は30.4%だった。ROEは14年3月期比1.2ポイント上昇して3.2%、自己資本比率は同3.0ポイント上昇して52.7%となった。

■16年3月期収益改善基調

 今期(16年3月期)の連結業績予想(5月12日公表)は、売上高が前期比4.6%増の235億円、営業利益が同11.8%増の9億円、経常利益が同12.2%増の8億80百万円、純利益が同44.9%増の5億円としている。

 15年3月期は住宅関連市場における消費増税の反動影響が長期化して減収営業減益だったが、16年3月期は消費増税の影響一巡、営業強化、高付加価値製品の拡販、製品価格改定などの効果で増収営業増益予想だ。

 また純利益は前期計上した厚生年金基金解散損失引当金繰入額の一巡も寄与して大幅増益予想である。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で予想配当性向は21.0%となる。

 なお9月10日の大雨による鬼怒川の決壊で当社生産場所の一部が冠水し、受注生産品の一部について一時的に受注を停止したが、基幹工場であるつくば工場および水海道工場については、被害はないとしている。

 第1四半期(4月〜6月)は、売上高が前年同期比7.9%減の48億93百万円で、営業利益が1億69百万円の赤字(前年同期は0百万円)、経常利益が1億65百万円の赤字(同6百万円の赤字)、純利益が1億05百万円の赤字(同3百万円の赤字)だった。

 セグメント別売上高は、室内装飾関連事業が消費増税後の落ち込みからの回復遅れで同8.2%減の48億03百万円、その他事業がステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化で同13.4%増の89百万円だった。

 第1四半期は減収で営業赤字だったが、通期ベースでは高付加価値製品の拡販や製品価格改定などの効果が期待され、継続的なコスト削減や生産性向上策の効果も寄与して収益改善基調だろう。

■株価はモミ合い煮詰まり感

 株主優待は毎年3月31日現在の株主に対して実施し、1単元(100株)以上所有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上所有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。また環境保全活動の一環としてインドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

 株価の動きを見ると、立会外分売発表を嫌気して急落した9月7日の年初来安値460円から、立会外分売中止発表を好感して急反発し、急落前の500円〜520円近辺のモミ合いレンジに回帰した。

 10月7日の終値507円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS47円59銭で算出)は10〜11倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.0%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1091円41銭で算出)は0.5倍近辺である。なお時価総額は約60億円である。

 週足チャートで見ると急落局面の長い下ヒゲ陽線で反発した。その後は13週移動平均線と26週移動平均線が上値を押さえる形だが、下押す動きも見られずモミ合い煮詰まり感を強めている。16年3月期は収益改善基調であり、0.5倍近辺の低PBRも見直してモミ合い上放れの展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[09月14日更新]

トーソーは立会外分売中止で急反発、0.5倍近辺の低PBRも見直し

 トーソー[5956](東2)はカーテンレール・ブラインド類の大手である。株価は9月7日に年初来安値460円まで急落したが、10日の立会外分売中止発表も好感する形で11日の509円まで急反発した。16年3月期は収益改善基調であり、0.5倍近辺の低PBRも見直す動きを強めそうだ。

■カーテンレール・ブラインド類の大手

 カーテンレールやブラインド類の大手である。室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。

 中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、新商品開発のスピードアップ、ホテル・商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、海外売上高の拡大、原価低減や総費用低減、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。

 なお円安に伴う原材料価格上昇に対応して、15年7月6日受注分からカーテンレールおよび関連部品の価格改定を実施した。また10月5日受注分からデザインブラインドおよび関連部品の価格改定を実施すると発表した。

■16年3月期は収益改善基調

 15年3月期の四半期別推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)53億10百万円、第2四半期(7月〜9月)55億38百万円、第3四半期(10月〜12月)53億38百万円、第4四半期(1月〜3月)62億81百万円、営業利益は第1四半期9百万円、第2四半期2億25百万円、第3四半期1億04百万円、第4四半期4億67百万円だった。

 また15年3月期の配当性向は30.4%だった。ROEは14年3月期比1.2ポイント上昇して3.2%、自己資本比率は同3.0ポイント上昇して52.7%となった。

 今期(16年3月期)の連結業績予想(5月12日公表)は、売上高が前期比4.6%増の235億円、営業利益が同11.8%増の9億円、経常利益が同12.2%増の8億80百万円、純利益が同44.9%増の5億円としている。純利益は前期計上した厚生年金基金解散損失引当金繰入額の一巡も寄与する。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で、予想配当性向は21.0%となる。

 15年3月期は住宅関連市場における消費増税の反動影響が長期化して減収営業減益だったが、16年3月期は消費増税の影響一巡、営業強化、高付加価値製品の拡販、製品価格改定などの効果で増収営業増益予想だ。

 第1四半期(4月〜6月)は、売上高が前年同期比7.9%減の48億93百万円で、営業利益が1億69百万円の赤字(前年同期は0百万円)、経常利益が1億65百万円の赤字(同6百万円の赤字)、純利益が1億05百万円の赤字(同3百万円の赤字)だった。

 セグメント別売上高は、室内装飾関連事業が消費増税後の落ち込みからの回復遅れで同8.2%減の48億03百万円、その他事業がステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化で同13.4%増の89百万円だった。

 第1四半期は減収で営業赤字だったが、通期ベースでは高付加価値製品の拡販や製品価格改定などの効果が期待され、継続的なコスト削減や生産性向上策の効果も寄与して収益改善基調だろう。

■株価は立会外分売中止も好感して急反発

 株主優待は毎年3月31日現在の株主に対して実施し、1単元(100株)以上所有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上所有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。また環境保全活動の一環としてインドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

 なお9月4日に、当社株式の分布状況の改善および流動性の向上を目的として、株式の立会外分売(分売予定株式数8万株)を発表したが、9月10日に立会外分売の中止を発表した。

 株価の動きを見ると、悪地合いの影響で500円〜530円近辺のボックスレンジ下限に水準を切り下げ、さらに9月4日の立会外分売発表を嫌気する形で7日の年初来安値460円まで急落した。ただし11日には509円まで切り返してモミ合いレンジに回帰した。10日の立会外分売中止発表も好感したようだ。

 9月11日の終値509円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS47円59銭で算出)は10〜11倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.0%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1091円41銭で算出)は0.5倍近辺である。なお時価総額は約61億円である。

 週足チャートで見ると26週移動平均線を割り込み、500円〜530円近辺のボックスレンジから下放れの形となったが、急落場面は下ヒゲ陽線となって売り一巡感を強めている。また日足チャートで見ると急反発して25日移動平均線突破の動きを強めている。16年3月期は収益改善基調であり、0.5倍近辺の低PBRも見直す動きを強めそうだ。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[8月14日更新]

トーソーは第1四半期赤字を嫌気した売り一巡、0.5倍近辺の低PBRに見直し余地

 トーソー[5956](東2)はカーテンレール・ブラインド類の大手である。株価は第1四半期(4月〜6月)が赤字となったことで、戻り高値535円から505円まで急落したが、その後は切り返しの動きを強めている。500円近辺が下値支持線の形だ。0.5倍近辺の低PBRに見直し余地があり、第1四半期の赤字を嫌気した売りが一巡して下値支持線から切り返し展開だろう。

■カーテンレール・ブラインド類の大手

 カーテンレールやブラインド類の大手で、室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。

 中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、新商品開発のスピードアップ、ホテル・商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、海外売上高の拡大、原価低減や総費用低減、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。

 なお円安に伴う原材料価格上昇に対応して、15年7月6日受注分からカーテンレールおよび関連部品の価格改定を実施した。

■第1四半期は赤字だが、16年3月期通期は増収増益予想

 15年3月期の四半期別推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)53億10百万円、第2四半期(7月〜9月)55億38百万円、第3四半期(10月〜12月)53億38百万円、第4四半期(1月〜3月)62億81百万円、営業利益は第1四半期9百万円、第2四半期2億25百万円、第3四半期1億04百万円、第4四半期4億67百万円だった。

 また15年3月期の配当性向は30.4%だった。ROEは14年3月期比1.2ポイント上昇して3.2%、自己資本比率は同3.0ポイント上昇して52.7%となった。

 7月31日に発表した今期(16年3月期)第1四半期(4月〜6月)の連結業績は、売上高が前年同期比7.9%増の48億93百万円で、営業利益が1億69百万円の赤字(前年同期は0百万円)、経常利益が1億65百万円の赤字(同6百万円の赤字)、純利益が1億05百万円の赤字(同3百万円の赤字)だった。

 セグメント別の売上動向を見ると、室内装飾関連事業は消費増税後の落ち込みからの回復が遅れて同8.2%減の48億03百万円、その他事業はステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化で同13.4%増の89百万円だった。

 通期の連結業績予想は前回予想(5月12日公表)を据え置いて、売上高が前期比4.6%増の235億円、営業利益が同11.8%増の9億円、経常利益が同12.2%増の8億80百万円、純利益が同44.9%増の5億円としている。純利益は前期計上した厚生年金基金解散損失引当金繰入額の一巡も寄与する。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で予想配当性向は21.0%となる。

 15年3月期は住宅関連市場における消費増税の反動影響が長期化して減収営業減益だったが、16年3月期は消費増税の影響一巡、営業強化、高付加価値製品の拡販、製品価格改定などの効果で増収営業増益予想だ。継続的なコスト削減や生産性向上策も寄与する。収益は改善基調だろう。

■株価は調整一巡してモミ合い上放れの動き

 株主優待は毎年3月31日現在の株主に対して実施し、1単元(100株)以上所有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上所有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。また環境保全活動の一環としてインドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

 株価の動きを見ると、7月31日の取引時間中に発表した第1四半期の赤字で戻り高値535円から505円まで急落した。ただしその後は切り返しの動きを強めている。売りが一巡したようだ。

 8月13日の終値512円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS47円59銭で算出)は10〜11倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.0%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1091円41銭で算出)は0.5倍近辺である。

 週足チャートで見ると500円〜530円近辺でボックス展開のようだ。上値は重いが下値も500円近辺が支持線の形だ。0.5倍近辺の低PBRに見直し余地があり、第1四半期の赤字による売りが一巡して下値支持線から切り返し展開だろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[07月21日更新]

トーソーは調整一巡してモミ合い上放れ、0.5倍近辺の低PBRに見直し余地

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレール・ブラインド類の大手である。株価は500円〜520円近辺でモミ合う展開だが、7月17日は523円まで上伸してモミ合い上放れの動きを強めている。日柄調整が一巡したようだ。0.5倍近辺の低PBRにも見直し余地があり、16年3月期の収益改善基調を評価して3月の年初来高値551円を目指す展開だろう。なお7月31日に第1四半期(4月〜6月)の業績発表を予定している。

■カーテンレール・ブラインド類の大手

 カーテンレールやブラインド類の大手で、室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。

 中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、新商品開発のスピードアップ、ホテル・商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、海外売上高の拡大、原価低減や総費用低減、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。

 なお円安に伴う原材料価格上昇に対応して、15年7月6日受注分からカーテンレールおよび関連部品の価格改定を実施した。

■16年3月期は増収増益予想

 15年3月期の四半期別推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)53億10百万円、第2四半期(7月〜9月)55億38百万円、第3四半期(10月〜12月)53億38百万円、第4四半期(1月〜3月)62億81百万円、営業利益は第1四半期9百万円、第2四半期2億25百万円、第3四半期1億04百万円、第4四半期4億67百万円だった。

 15年3月期の配当性向は30.4%で、ROEは14年3月期比1.2ポイント上昇して3.2%、自己資本比率は同3.0ポイント上昇して52.7%となった。

 今期(16年3月期)の連結業績予想(5月12日公表)は、売上高が前期比4.6%増の235億円、営業利益が同11.8%増の9億円、経常利益が同12.2%増の8億80百万円、純利益が同44.9%増の5億円としている。純利益は前期計上した厚生年金基金解散損失引当金繰入額の一巡も寄与する。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で予想配当性向は21.0%となる。

 15年3月期は住宅関連市場における消費増税の反動影響が長期化して減収営業減益だったが、16年3月期は消費増税の影響一巡、営業強化、高付加価値製品の拡販、製品価格改定などの効果で増収営業増益予想だ。継続的なコスト削減や生産性向上策も寄与する。収益は改善基調だろう。

■株価は調整一巡してモミ合い上放れの動き

 株主優待は毎年3月31日現在の株主に対して実施し、1単元(100株)以上所有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上所有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。また環境保全活動の一環としてインドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

 株価の動きを見ると、3月の年初来高値551円から反落し、年初来安値圏の500円〜520円近辺の小幅レンジでモミ合う展開だったが、7月17日は523円まで上伸してモミ合い上放れの動きを強めている。日柄調整が一巡したようだ。

 7月17日の終値523円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS47円59銭で算出)は11倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.9%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1091円41銭で算出)は0.5倍近辺である。

 週足チャートで見ると地合い悪化の影響で割り込んだ26週移動平均線を回復した。13週移動平均線がサポートラインの形となった。0.5倍近辺の低PBRにも見直し余地があり、16年3月期の収益改善基調を評価して3月高値を目指す展開だろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[06月08日更新]

トーソーは16年3月期は収益改善基調、0.5倍近辺の低PBRも評価
 トーソー<5956>(東2)はカーテンレール・ブラインド類の大手である。株価は500円台前半の小幅レンジでモミ合う展開だが、調整一巡感を強めている。0.5倍近辺の低PBRも評価材料であり、16年3月期の収益改善基調を評価して反発展開だろう。

 カーテンレールやブラインド類の室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。

 中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、新商品開発のスピードアップ、ホテル・商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、海外売上高の拡大、原価低減や総費用低減、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。

 5月12日に発表した前期(15年3月期)の連結業績は、売上高が前々期比6.1%減の224億67百万円、営業利益が同22.0%減の8億05百万円、経常利益が同22.4%減の7億84百万円、純利益が同73.2%増の3億45百万円だった。

 配当予想は前々期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で、配当性向は30.4%となる。ROEは同1.2ポイント上昇して3.2%、自己資本比率は同3.0ポイント上昇して52.7%となった。

 住宅関連市場における消費増税の反動影響が長期化して減収減益だった。ただし各利益は10月31日の減額修正値を上回り、営業利益と経常利益は減益幅が縮小、純利益は増益幅が拡大した。継続的なコスト削減や生産性向上策が寄与した。

 純利益は大幅増益だった。特別損失に厚生年金基金解散損失引当金繰入額1億89百万円を計上したが、特別利益に投資有価証券売却益や事業譲渡益を計上し、前々期の特別損失に計上した希望退職特別加算金や貸倒引当金繰入額の一巡も寄与した。

 セグメント別に見ると、室内装飾関連事業は売上高が同6.1%減の221億57百万円、営業利益が同21.5%減の8億11百万円、その他は売上高が同4.1%減の3億10百万円、営業利益が6百万円の赤字(前々期は1百万円の赤字)だった。

 15年2月期の四半期別推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)53億10百万円、第2四半期(7月〜9月)55億38百万円、第3四半期(10月〜12月)53億38百万円、第4四半期(1月〜3月)62億81百万円、営業利益は第1四半期9百万円、第2四半期2億25百万円、第3四半期1億04百万円、第4四半期4億67百万円だった。

 今期(16年3月期)の連結業績予想(5月12日公表)は、売上高が前期比4.6%増の235億円、営業利益が同11.8%増の9億円、経常利益が同12.2%増の8億80百万円、純利益が同44.9%増の5億円としている。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で、予想配当性向は21.0%となる。

 消費増税の影響一巡、営業強化、高付加価値製品の拡販、製品価格改定などの効果で増収増益予想だ。純利益は前期計上した厚生年金基金解散損失引当金繰入額の一巡も寄与する。なお円安に伴う原材料価格上昇に対応して、15年7月6日受注分からカーテンレールおよび関連部品の価格改定を実施する。収益は改善基調だろう。

 株主優待は毎年3月31日現在の株主に対して実施し、1単元(100株)以上所有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上所有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。また環境保全活動の一環としてインドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

 株価の動きを見ると、5月11日発表の前期利益増額修正を好感する場面があったが、買いが続かず500円台前半の小幅レンジでモミ合う展開だ。ただし500円台を割り込むことなく推移して調整一巡感を強めている。

 6月5日の終値506円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS47円59銭で算出)は10〜11倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.0%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1091円41銭で算出)は0.5倍近辺である。

 週足チャートで見ると26週移動平均線を割り込んで調整局面だが、52週移動平均線がサポートラインとなって下げ渋る形だ。0.5倍近辺の低PBRも評価材料であり、16年3月期の収益改善基調を評価して反発展開だろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[5月07日更新]

トーソーは16年3月期の収益改善期待で切り返しのタイミング

 トーソー[5956](東2)はカーテンレールやブラインド類の大手である。株価は3月高値から反落して調整局面だが、16年3月期の収益改善期待で切り返しのタイミングだろう。なお5月12日に15年3月期の決算発表を予定している。

 カーテンレールやブラインド類の室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、国内市場向け新商品開発のスピードアップ、非住宅分野の大型案件獲得、海外での大型案件獲得、原価低減や総費用低減、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。

 前期(15年3月期)の連結業績見通し(10月31日に減額修正)は売上高が前々期比4.7%減の228億円、営業利益が同38.0%減の6億40百万円、経常利益が同38.6%減の6億20百万円、純利益が同30.5%増の2億60百万円で、純利益は東京都家具厚生年金基金の特例解散決議に伴う特別損失1億89百万円計上も影響する。配当予想(5月8日公表)は前々期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。

 第3四半期累計(4月〜12月)は、住宅関連市場における消費増税の反動影響が長期化して減収減益だった。ただし四半期別の推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)53億10百万円、第2四半期(7月〜9月)55億38百万円、第3四半期(10月〜12月)53億38百万円、営業利益は第1四半期9百万円、第2四半期2億25百万円、第3四半期1億04百万円である。消費増税の反動影響は概ね一巡しているようだ。

 今期(16年3月期)は消費増税の反動影響一巡、営業強化や高付加価値製品の拡販、製造コスト上昇や配送コスト上昇に対応した製品値上げ浸透などの効果で収益改善が期待される。

 株主優待は毎年3月31日現在の株主に対して実施し、1単元(100株)以上所有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上所有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。また環境保全活動の一環としてインドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

 株価の動き(3月6日から貸借銘柄)を見ると、3月高値551円から反落して調整局面となった。4月22日には500円まで下押す場面があった。ただし売られ過ぎ感を強めて500円近辺では下げ渋る動きだ。

 5月1日の終値504円を指標面で見ると、前期推定連結PER(会社予想の連結EPS24円92銭で算出)は20倍近辺、前期推定配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.0%近辺、前々期実績連結PBR(前々期実績の連結BPS975円99銭で算出)は0.5倍近辺である。

 週足チャートで見ると26週移動平均線を割り込んで調整局面だが、52週移動平均線がサポートラインとなって下げ渋る形だ。0.5倍近辺の低PBRも評価材料であり、16年3月期の収益改善期待で切り返しのタイミングだろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[4月06日更新]

トーソーは16年3月期の収益改善期待で上値試す

 カーテンレールやブラインド類のトーソー[5956](東2)の株価は、13年5月の549円突破後に3月期末の配当権利落ちも影響して一旦反落したが、510円近辺で下げ渋る動きだ。0.5倍近辺の低PBRも評価材料であり、16年3月期の収益改善期待で上値を試す展開だろう。06年の600円も視野に入りそうだ。

 カーテンレールやブラインド類の室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、国内市場向け新商品開発のスピードアップ、非住宅分野の大型案件獲得、海外での大型案件獲得、原価低減や総費用低減、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。

 前期(15年3月期)の連結業績見通し(10月31日に減額修正)は売上高が前々期比4.7%減の228億円、営業利益が同38.0%減の6億40百万円、経常利益が同38.6%減の6億20百万円、純利益が同30.5%増の2億60百万円で、配当予想(5月8日公表)は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。

 第3四半期累計(4月〜12月)は、住宅関連市場における消費増税の反動影響が長期化して前年同期比5.0%減収、37.7%営業減益、38.6%経常減益、42.7%最終減益だった。純利益は東京都家具厚生年金基金の特例解散決議に伴う特別損失1億89百万円計上も影響した。

 ただし四半期別の推移を見ると、売上高は第1四半期(4月〜6月)53億10百万円、第2四半期(7月〜9月)55億38百万円、第3四半期(10月〜12月)53億38百万円、営業利益は第1四半期9百万円、第2四半期2億25百万円、第3四半期1億04百万円である。消費増税の反動影響は概ね一巡しているようだ。

 通期ベースでは消費増税の反動影響で減収・営業減益見通しだが、製造コストや配送コストの上昇に対応して、インテリアブラインドおよび関連製品について14年12月15日受注分から製品価格改定(値上げ)を実施している。このため第4四半期(1月〜3月)以降の採算改善が期待される。

 さらに今期(16年3月期)は消費増税の反動影響一巡、営業強化や高付加価値製品の拡販、値上げ浸透などの効果で収益改善が期待される。

 株主優待は毎年3月31日現在の株主に対して実施し、1単元(100株)以上所有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上所有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。また環境保全活動の一環としてインドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

 株価の動き(3月6日から貸借銘柄)を見ると徐々に水準を切り上げ、3月23日と24日に551円まで上伸して13年5月の549円を突破した。その後は3月期末の配当権利落ちも影響して一旦反落したが、510円近辺で下げ渋る動きだ。16年3月期の収益改善を期待する流れに変化はないだろう。

 4月3日の終値513円を指標面で見ると、前期推定連結PER(会社予想の連結EPS24円92銭で算出)は20〜21倍近辺、前期推定配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.0%近辺、前々期実績PBR(前々期実績の連結BPS975円99銭で算出)は0.5倍近辺である。

 日足チャートで見ると25日移動平均線を割り込んだが、週足チャートで見ると26週移動平均線がサポートラインとなって下げ渋る動きだ。0.5倍近辺の低PBRも評価材料であり、16年3月期の収益改善期待で上値を試す展開だろう。06年1月と2月の600円も視野に入りそうだ。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[3月05日更新]

トーソーは昨年来高値更新、16年3月期の収益改善期待で13年5月高値試す

 カーテンレールやブラインド類のトーソー[5956](東2)の株価は、2月26日に535円まで上伸して昨年来高値を更新した。今期(15年3月期)の減収営業減益見通しは織り込み済みであり、来期(16年3月期)の収益改善期待で13年5月高値549円を試す展開だろう。0.5倍近辺の低PBRも評価材料だ。

 カーテンレールやブラインド類の室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、国内市場向け新商品開発のスピードアップ、非住宅分野の大型案件獲得、海外での大型案件獲得、原価低減や総費用低減、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。

 今期(15年3月期)の連結業績見通しについては、前回予想(10月31日に減額修正)を据え置いて売上高が前期比4.7%減の228億円、営業利益が同38.0%減の6億40百万円、経常利益が同38.6%減の6億20百万円、純利益が同30.5%増の2億60百万円、そして配当予想(5月8日公表)は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。

 第3四半期累計(4月〜12月)は、住宅関連市場における消費増税前駆け込み需要反動減の影響が長期化して前年同期比5.0%減収、同37.7%営業減益、同38.6%経常減益、同42.7%最終減益だった。純利益は東京都家具厚生年金基金の特例解散決議に伴う特別損失1億89百万円計上も影響した。

 通期ベースでも消費増税の影響が長期化して減収、営業減益見通しだ。ただし四半期別にみると、売上高は第1四半期(4月〜6月)53億10百万円、第2四半期(7月〜9月)55億38百万円、第3四半期(10月〜12月)53億38百万円、営業利益は第1四半期9百万円、第2四半期2億25百万円、第3四半期1億04百万円となる。消費増税の影響は概ね一巡しているようだ。

 そして製造コストや配送コストの上昇に対応して、インテリアブラインドおよび関連製品について、12月15日受注分から製品価格改定(値上げ)を実施しているため、第4四半期(1月〜3月)以降の採算改善が期待される。来期(16年3月期)は、消費増税の影響一巡、営業強化、高付加価値製品の拡販、値上げ浸透などの効果で収益改善が期待されるだろう。

 株主優待は毎年3月31日現在の株主に対して実施し、1単元(100株)以上所有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上所有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。また環境保全活動の一環としてインドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

 なお2月27日には、新たに貸借銘柄に選定されたと発表した。3月6日から貸借銘柄となる。

 株価の動きを見ると、2月26日に535円まで上伸して昨年来高値を更新した。その後も高値圏で堅調に推移している。第3四半期累計業績に対するネガティブ反応は限定的であり、今期の減収営業減益見通しは織り込み済みのようだ。

 3月4日の終値527円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS24円92銭で算出)は21〜22倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.9%近辺、前期実績PBR(前期実績の連結BPS975円99銭で算出)は0.5倍近辺である。

 週足チャートで見ると13週移動平均線がサポートラインとなって水準を切り上げ、530円近辺のフシ突破の動きを強めている。0.5倍近辺の低PBRも評価材料であり、来期の収益改善期待で13年5月高値549円を試す展開だろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[2月10日更新]

トーソーは高値圏で堅調、16年3月期の収益改善期待で上値試す

 カーテンレールやブラインド類のトーソー[5956](東2)は1月30日に第3四半期累計(4月〜12月)連結業績を発表した。減収減益だったが株価は高値圏で堅調に推移している。今期(15年3月期)の減収営業減益見通しは織り込み済みであり、来期(16年3月期)の収益改善期待で上値を試す展開だろう。0.5倍近辺の低PBRも評価材料だ。

 カーテンレールやブラインド類の室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、国内市場向け新商品開発のスピードアップ、非住宅分野の大型案件獲得、海外での大型案件獲得、原価低減や総費用低減、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。

 1月30日発表の今期(15年3月期)第3四半期累計(4月〜12月)の連結業績は、売上高が前年同期比5.0%減の161億86百万円、営業利益が同37.7%減の3億38百万円、経常利益が同38.6%減の3億25百万円、純利益が同42.7%減の57百万円だった。

 住宅関連市場における消費増税前駆け込み需要の反動減の影響が長期化して減収減益だった。セグメント別売上高は、室内装飾関連事業が同5.0%減の159億60百万円、その他事業が同8.2%減の2億26百万円だった。純利益については、東京都家具厚生年金基金の特例解散決議に伴って、特別損失1億89百万円を計上したことも影響した。

 通期の連結業績見通しは、前回予想(10月31日に減額修正)を据え置いて売上高が前期比4.7%減の228億円、営業利益が同38.0%減の6億40百万円、経常利益が同38.6%減の6億20百万円、そして純利益が同30.5%増の2億60百万円としている。配当予想(5月8日公表)は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。

 消費増税の影響が長期化して減収、営業減益見通しだ。しかし製造コストおよび配送コストの上昇に対応して、インテリアブラインドおよび関連製品について12月15日受注分から製品価格改定を実施している。来期(16年3月期)は消費増税の影響一巡、営業強化、高付加価値製品の拡販、値上げ浸透などの効果で収益改善が期待される。

 株主優待は毎年3月31日現在の株主に対して実施し、1単元(100株)以上所有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上所有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。また環境保全活動の一環としてインドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

 株価の動きを見ると、1月8日の戻り高値526円から利益確定売りで一旦反落したが、大きく下押す動きは見られず高値圏510円近辺で堅調に推移している。第3四半期累計の減収減益に対する反応も限定的だ。今期の減収営業減益見通しは織り込み済みであり、来期の収益改善を期待する動きだろう。

 2月9日の終値517円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS24円92銭で算出)は20〜21倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.9%近辺、前期実績PBR(前期実績の連結BPS975円99銭で算出)は0.5倍近辺である。

 週足チャートで見ると上向きに転じた13週移動平均線がサポートラインとなって徐々に下値を切り上げている。0.5倍近辺の低PBRも評価材料であり、来期の収益改善期待で上値を試す展開だろう。530円近辺のフシを突破すれば13年5月高値549円が視野に入る。
(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[12月24日更新]
トーソーは10月の年初来高値に接近、下期以降の収益改善期待で上値試す、低PBRも評価材料

 カーテンレールやブラインド類のトーソー<5956>(東2)の株価は、11月5日の直近安値469円から反発して水準を切り上げ、12月22日には525円まで上値を伸ばして10月の年初来高値530円に接近した。今期(15年3月期)の営業減益見通しを織り込んで下期以降の収益改善を期待する動きのようだ。0.5倍近辺の低PBRも評価材料として上値を試す展開だろう。

 カーテンレールやブラインド類の室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、国内市場向け新商品開発のスピードアップ、非住宅分野の大型案件獲得、海外での大型案件獲得、原価低減や総費用低減、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。

 今期(15年3月期)の連結業績見通しについては10月31日に減額修正し、売上高が前期比4.7%減の228億円、営業利益が同38.0%減の6億40百万円、経常利益が同38.6%減の6億20百万円、そして純利益が同30.5%増の2億60百万円としている。配当予想は前回予想(5月8日公表)を据え置いて前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。

 第2四半期累計(4月〜9月)は前年同期比1.6%減収、同9.7%営業減益、同7.9%経常減益、同94.0%最終減益だった。消費増税前駆け込み需要の反動減が影響して減収減益だった。純利益は厚生年金基金の特例解散に伴う特別損失計上も影響した。

 消費増税の影響が長期化しているため通期見通しも減額修正した。ただし製造コストおよび配送コストの上昇に対応して、インテリアブラインドおよび関連製品について12月15日受注分から製品価格改定を実施している。営業強化、高付加価値製品の拡販、値上げ浸透による収益改善が期待される。

 株主優待は毎年3月31日現在の株主に対して実施し、1単元(100株)以上所有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上所有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。また環境保全活動の一環としてインドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

 株価の動きを見ると、11月5日の直近安値469円から反発して水準切り上げの動きを強めている。そして12月22日には525円まで上値を伸ばして10月の年初来高値530円に接近した。今期の営業減益見通しを織り込んで下期以降の収益改善を期待する動きのようだ。

 12月22日の終値519円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS24円92銭で算出)は20〜21倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.9%近辺、前期実績PBR(前期実績の連結BPS975円99銭で算出)は0.5倍近辺である。

 日足チャートで見ると25日移動平均線がサポートラインとなった。また週足チャートで見ると26週移動平均線と13週移動平均線を一気に突破して上伸した。強基調に転換したようだ。0.5倍近辺の低PBRも評価材料として上値を試す展開だろう。
(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
[11月26日更新]
トーソーは今期営業減益を織り込み下期以降の収益改善期待で反発局面

 カーテンレールやブラインド類のトーソー[5956](東2)の株価は、10月高値530円から反落して11月5日に469円まで調整した。10月31日の今期(15年3月期)減額修正も影響したようだ。ただし11月5日の直近安値から切り返しの動きを強めている。今期の営業減益見通しを織り込んで下期以降の収益改善を期待する動きのようだ。調整が一巡して反発局面だろう。低PBRも支援材料だ。

 カーテンレールやブラインド類の室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、国内市場向け新商品開発のスピードアップ、非住宅分野の大型案件獲得、海外での大型案件獲得、インドネシア生産子会社の機能拡大、原価低減や総費用低減、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。

 今期(15年3月期)第2四半期累計(4月〜9月)の連結業績は、売上高が前年同期比1.6%減の108億48百万円、営業利益が同9.7%減の2億34百万円、経常利益が同7.9%減の2億23百万円、そして純利益が同94.0%減の6百万円だった。消費増税前駆け込み需要の反動減の影響などで減収減益だった。純利益は厚生年金基金の特例解散に伴う特別損失計上(9月24日公表)も影響した。

 通期の連結業績見通しについて10月31日に減額修正した。前回予想(5月8日公表)に対して売上高は17億円減額して前期比4.7%減の228億円、営業利益は5億10百万円減額して同38.0%減の6億40百万円、経常利益は4億80百万円減額して同38.6%減の6億20百万円、純利益は3億40百万円減額して同30.5%増の2億60百万円とした。配当予想は前回予想(5月8日公表)を据え置いて前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。

 消費増税の影響が長期化しているため売上高、利益とも減額修正した。ただし営業強化や高付加価値製品の拡販に加えて、製造コストおよび配送コストの上昇に対応して、インテリアブラインドおよび関連製品について12月15日受注分から製品価格改定を実施するため、値上げ浸透による収益改善が期待される。

 株主優待は毎年3月31日現在の株主に対して実施し、1単元(100株)以上所有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上所有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。また環境保全活動の一環としてインドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

 株価の動きを見ると、10月1日高値530円から反落して10月17日に472円、そして11月5日に469円まで調整した。10月31日の今期減額修正も影響したようだ。ただし11月5日の直近安値から切り返しの動きを強めている。今期の営業減益見通しを織り込んで下期以降の収益改善を期待する動きのようだ。

 11月25日の終値491円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS24円92銭で算出)は19〜20倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.0%近辺、前期実績PBR(前期実績の連結BPS975円99銭で算出)は0.5倍近辺である。週足チャートで見ると26週移動平均線を割り込んで調整局面だが、日足チャートで見ると25日移動平均線を突破した。調整が一巡して反発局面だろう。低PBRも支援材料だ。

(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media−IR)
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